February 8, 2019 / 3:29 AM / 9 days ago

注目銘柄ダイジェスト(前場):スシローGHD、ニコン、メルカリなど


*12:23JST 注目銘柄ダイジェスト(前場):スシローGHD、ニコン、メルカリなど


ミクシィ2121:2530円(-222円)
急落。19年3月期第3四半期累計(18年4-12月)の営業利益を前年同期比43.8%減の268.99億円と発表している。スマートフォンゲーム「モンスターストライク」を主力とするエンターテインメント事業が不調だったほか、ライフスタイル事業が落ち込んだ。通期予想は前期比42.0%減の420.00億円で据え置いた。進捗率は64%にとどまっており、計画未達への警戒感から売りが膨らんでいる。


スシローGHD3563:7330円(+830円)
急騰で上場来高値を更新。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は40.9億円で前年同期比48.8%の大幅増益に。通期計画125.6億円、前期比7.2%増益に対して順調なスタートとなっている。既存店売上高の好調が背景、価格改定や販促強化の効果に加えて、テレビ放映効果なども奏効したとみられている。野村證券では投資判断「バイ」継続で、目標株価を7700円から7900円に引き上げ、今9月期営業利益は会社計画を上回る140億円を予想しているようだ。


ニコン7731:1632円(-210円)
急落。前日に第3四半期決算を発表、10-12月期営業利益は219億円で前年同期比18.6%増益に。ほぼ市場予想通りの着地となった。一方、通期予想を修正している。売上高は7400億円から7200億円に下方修正した一方、営業利益は740億円から800億円に上方修正。ただ、訴訟和解金収入を計上したことが背景で、実質的には利益も80-90億円の下方修正とみられている。映像事業の苦戦が続く格好のようだ。


富士フイルム4901:4836円(+172円)
大幅反発。前日に第3四半期の決算を発表、10-12月期営業利益は744億円で前年同期比46.5%増益、市場予想を100億円程度上回った。累計営業利益は1583億円で同28.6%増益、据え置きの通期計画2000億円に対して順調な進捗となっている。ヘルスケア事業の収益が大幅に改善しているほか、警戒されていたチェキの販売も想定以上に好調、ドキュメントの構造改革効果も続いているもよう。


テルモ4543:6531円(+401円)
急反発。前日に第3四半期の決算を発表、累計営業利益は785億円で前年同期比9%減益となったが、10-12月期は309億円で同5%増益、第1、第2四半期と減益が続いていたが、増益に転換する形となっている。愛鷹工場の出荷トラブルの影響はほぼ解消する形になっており、来期の収益回復期待が増す展開にもなっているようだ。注射器などのアライアンス事業が好調となっている。また、3月末を基準として1株につき2株の割合での株式分割を実施することも発表している。


ソニー6758:4943円(+230円)
大幅高。発行済み株式総数の2.36%に当たる3000万株、1000億円を上限とする自社株買いの実施を発表している。取得期間は2月12日から2019年3月22日までで、市場買い付けで行う計画。これまでグループ再編に伴う自社株買いはあったが、株主還元を目的としたものは今回が初めてとなるもよう。10-12月期決算発表株価は一段安で、17年10月以来の株価水準となっていたなか、経営陣の株価引き上げ意識が強く感じられる状況にも。


イントランス3237:151円(+2円)
7日続伸。19年3月期第3四半期累計(18年4-12月)の営業利益を4.31億円(前年同期実績0.22億円)と発表している。プリンシパルインベストメント事業で収益ビルを取得し、利益が拡大した。通期予想は3.90億円(前期実績0.07億円)で据え置いたが、第3四半期時点で既に上回っていることから上方修正への期待が広がっている。また、インバウンド事業推進プロジェクトチームを新たに設置したと公表している。


日本サード2488:825円(+18円)
大幅続伸。19年3月期の営業利益を従来予想の1.80億円から2.30億円(前期実績2.51億円)に上方修正している。ライフサイエンスサービス事業セグメントでの短期案件の受託増加と教育ソリューション事業セグメントでの大型案件の受託、ICTソリューション事業での新規運用・保守業務の受託が当初の見通しを上回った。第3四半期累計(18年4-12月)の営業利益は前年同期比7.8%増の1.77億円で着地した。進捗率は77%。


メルカリ4385:2533円(+211円)
大幅続伸。19年6月期第2四半期累計(18年7-12月)の営業損益を36.54億円の赤字と発表している。前年同期実績は非開示。TVCMやオンライン広告を中心としたマーケティング施策に加え、ポイントを活用した施策の強化などを実施した。広告宣伝費の使用などに伴い、第1四半期(25.13億円の赤字)から営業損失が膨らんだが、赤字の増加ペースは鈍化している。通期予想は合理的な業績予想の算定が困難であるとして記載していない。






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