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三井化学 Research Memo(6):石油化学コンビナートで生産の基礎素材で構成。地産地消の推進で収益体質が改善
2017年7月3日 / 06:37 / 5ヶ月前

三井化学 Research Memo(6):石油化学コンビナートで生産の基礎素材で構成。地産地消の推進で収益体質が改善


*15:31JST 三井化学 Research Memo(6):石油化学コンビナートで生産の基礎素材で構成。地産地消の推進で収益体質が改善
■事業の概要

5. 基盤素材事業
基盤素材事業はいわゆる石油化学コンビナートで生産される基礎素材としての石化製品を製造販売する事業だ。石油化学プロセスの各段階で他社に原料として供給したり、自社で製品にまで加工してから販売したりと、様々な形で販売されて売上に立つが、三井化学4183は4つのサブセグメントで管理している。

具体的には、ナフサを原料として投入し、ナフサクラッキング・プロセスを経て、エチレン、プロプレン、B-B留分などを生産する。同社はこの段階で中間品であるエチレンやプロピレン等の一部を製品として販売しており、それが石化原料というサブセグメントとなる。残りのエチレンやプロピレンは自社グループ企業に送られ、そこで完成品であるポリエチレン(PE)やポリプロピレン(PP)という合成樹脂(プラスチック)が生産・販売される。また、川下のプロセスではPEやPP以外にもフェノール等の数多くの誘導品が生産・販売され、基礎化学品として売上に立つ。また、同社が強みを持つポリウレタンも独立したサブセグメントとなっている。

売上高の地域別内訳は日本が約4分の3を占めているが、基盤素材事業を理解する上で重要なキーワードに“地産地消”があり、同社は中国やシンガポール、タイなどアジア各地に生産拠点を擁して、これを進めている。“地産地消”の推進により、日本の売上構成は低下していく方向にある。“地産地消”はまた、基盤素材事業の収益体質改善を理解するキーワードでもある(詳細は後述)。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 浅川 裕之)

《MW》

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