January 17, 2020 / 6:05 AM / a month ago

テノックス Research Memo(2):構造物を支える基礎工事の専門企業


*15:02JST テノックス Research Memo(2):構造物を支える基礎工事の専門企業
■会社概要

1. 会社概要
テノックス1905は、基礎工事に特化した建設事業及び建設資材の販売を行っている。住宅、マンション、商業施設、教育施設、病院、工場、倉庫などの建築構造物、道路や鉄道の高架橋などの土木構造物の建設において、鋼管杭などを使った杭工事と地盤改良工事を中心に基礎工事を請け負っている。基礎工事は、構築物が主に地下にあるため一般の目に届かず地味な印象があるが、文字どおり日本の土台を支える重要な事業である。その中でも専業企業である同社は、業界のパイオニアとして、中低層建築物向けに業界で広く浸透しているテノコラム工法や、高速道路や鉄道などの土木工事に用いられるガンテツパイル工法を開発するなど、国内トップクラスの技術力を誇っている。現在、国内営業拠点として北海道から九州まで6営業所、3出張所、1機材センター・試験研究室を有し、関連子会社3社を国内外に擁する。


2020年7月には創立50周年
2. 沿革
同社は1970年に創業者の安田善次郎(やすだぜんじろう)氏によって設立され、旭化成工業(株)(現旭化成3407)の代理店としてコンクリートパイルの販売及び施工を開始した。1977年に既製杭の施工法(中掘工法)で特許を取得、1984年には現在もなお全国各地で使われているテノコラム工法の特許を取得した。こうした技術力をテコに1980年代後半から1990年にかけて同社は営業拠点網を全国に拡大していった。1991年に日本証券業協会に株式を店頭登録した後は業容拡大期に入り、1995年にガンテツパイル工法を開発し技術審査証明を取得したほか、テノコラム工法、ATTコラム工法、TN-X工法、ピュアパイル工法など開発してきた主力工法で各種認証を次々と取得した。また、1995年に(株)山本組を子会社化して(株)テノックス技研に改称、1997年には(株)複合技術研究所を設立している。さらに、2015年にベトナムのホーチミン市にTENOX ASIA CO.,LTDを設立、2018年にはテノコラム工法でベトナムの技術認証を取得するなど、海外での事業も本格展開を開始した。ちなみに同社の社名は、安田善次郎氏を慕って集まった設立当初の10名の青年が雄牛のように力強くまい進することを願い、10名の「TEN」と雄牛の「OX」を結びつけて「TENOX」と名付けられた。また、同社ロゴマークも雄牛の「OX」からデザインされたものである。それから50年、2020年7月に同社は創立50周年を迎える。


文字どおりの建築構造物の土台
3. 基礎工事業界
基礎とは建築構造物や土木構造物の荷重を地盤に伝え、安全に支える構造のことを言う。建築構造物などは安定した地盤に直接建設するのが良いとされるが、日本は地震が多い上、人口の大半が河川下流の土砂が堆積した平野に住んでいる。このため建築構造物などを建てる際、軟らかい地盤の下にある硬い地盤(支持層)で支える必要があり、地盤と建物の条件に適した土台づくり=基礎工事が重要とされている。このため基礎関連工事には、1)支持層が浅い場合の直接基礎、2)支持層が深い場合の杭基礎、3)高い遮水性が求められる連続壁、4)軟弱地盤上での浮き基礎、5)液状化対策、6)土壌汚染対策——などで採用されている。

なかでも多く活用されているのが杭工事であり、杭工法を大別すると場所打ち杭工法と既製杭工法の2つがある。場所打ち杭工法とは、建設現場で穴を掘り鉄筋を挿入してコンクリートを打設し、その場で地中に杭を作る工法である。既製杭工法とは、同社が得意とする工法で、工場でつくられたコンクリート杭や鋼管杭を地中に挿入する工法である。様々な構造物、種々雑多な地盤、施主などの要求もそれぞれである分、実際の工法はさらに細かく分類される。一方、建築構造物などを構築する際に、安定性を保つため地盤に人工的な改良を加えることがあり、これを地盤改良と言う。地盤改良工法には、置換工法、浅層混合処理工法、深層混合処理工法、締固め工法、流動化処理工法などがある。同社の主力工法であるテノコラム工法は深層混合処理工法の1つである。

このように基礎工事自体が大小様々にわたるため、基礎工事を行う企業も大手ゼネコンから中小企業まで数多い。また、基礎工事は文字どおり住まいの土台であることから、外から見えなくても、品質が良くて当たり前という施工への信頼は非常に重要である。2015年に発覚した横浜市のマンション杭打ち工事のデータ不正問題は、かえってそうした重要性を再認識するきっかけにもなった。さらに近年、大地震への備えや、大型台風、集中豪雨の頻発による自然災害などに対する防災意識の高まりから、一般の人からの注目も増している。そうした点で、業界のパイオニアとしての専業企業である同社の経験やノウハウ、技術力は大きな意義があり、社会的財産と言うこともできる。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)



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