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日本株

藤商事 Research Memo(2):ホラー系やキャラクター版権を利用した機種開発に定評


*15:02JST 藤商事 Research Memo(2):ホラー系やキャラクター版権を利用した機種開発に定評
■会社概要

1. 会社沿革
藤商事
6257は1958年に、じゃん球遊技機※の製造およびリース販売を目的に創業、業務発展に伴い1966年に株式会社化された。1973年にアレンジボール遊技機市場に参入し、1992年に開発したアレンジボール「アレジン」の大ヒットが、ブランド力向上の契機となった。その後、事業領域を拡大すべく1989年にパチンコ遊技機、2003年にパチスロ遊技機市場に参入した。

※麻雀牌に見立てた入賞口に球を入れることで当たり役を作り、得点に応じてメダルが払い戻される遊技機。


2007年にJASDAQ市場に株式上場し、2013年には従来から取引関係のあったサン電子
6736と資本業務提携契約を締結している。サン電子からは制御基板などの部材を調達しており、同社の主要調達先の1社となっている。2005年に設立した子会社の(株)JFJでパチンコ機の開発・製造および販売を開始したため、2019年3月期から連結決算を開始している。JFJを設立した経緯は、パチンコ機の型式試験※において申請のための枠取りが難しい時期があり、申請枠を増やすためにセカンドブランドとして立ち上げた。設立後は藤商事の型式試験申請で対応できる状況となったため、JFJからの型式試験申請はされずにいたが、2018年2月の遊技機規則改正に伴い、旧規則機での型式適合を1機種でも多く取得するためJFJからも型式申請を行った結果、現在ではJFJブランドでの製造販売も行うようになっている。また、パチスロ機においても、新規則機の型式試験申請枠を増やして1機種でも多く市場に投入できるようにするために、2019年8月に(株)ミラクル、(株)オレンジを子会社として新設している。

※遊技機の製造・販売については、風営法等に定める「技術上の規格」への適合について、指定試験機関による型式試験および各都道府県公安委員会による検定を受ける必要がある。


2. 事業の特徴
同社の特徴は、新しい遊技の仕組みを発案して業界でいち早く新機種の開発に生かしていることや、アニメなどのキャラクター版権を利用した機種の開発に積極的に取り組んでいることなどが挙げられる。新しい仕組みとしては、今では一般的となったパチンコ機のチャンスボタンによる演出方法を、同社が業界で初めて導入している。また、キャラクター版権を利用した遊技機の開発では、2003年に発売した「CRサンダーバード2」や、2004年に発売した「CR暴れん坊将軍」などが大ヒットした。

ここ数年は「ホラー」系の機種で一定のブランド力を獲得している。2007年に投入した「CRリング」は、発売当初「ホラー」で集客できるかどうか不確かだったこともあり販売台数が1.5万台にとどまったが、導入したホールで女性の固定客ファンが徐々に増加するなど高稼働率を維持し、徐々に評価が高まった。2011年に発売した後継機種「CRリング 呪いの7日間」では長期間の高稼働実績を残し、シリーズ累計7万台を販売する大ヒット機種となり、現在では「ホラー」系で複数の機種をシリーズ化し、コンスタントに発売するまでになっている。最近のホール側の新機種導入の傾向として、販売実績のあるシリーズ機種の後継機を優先的に導入する傾向が強くなっていることもシリーズ機種が多くなっている背景にある。このため、初代機の販売は伸びにくいが、稼働率が高ければ後継機種以降も安定した販売が見込めることになる。

一方、パチスロ機では2003年に市場に参入以降、苦戦が続いていたが、2014年に発売した「パチスロ リング 呪いの7日間」が2.1万台を販売するヒット商品となり、パチスロ市場においても徐々に認知度が高まっている。

3. 業界動向と市場シェア
(1) 業界動向
パチンコホール業界はここ数年、客数の減少を背景とした経営環境の厳しさが続くなかで、ホール数の減少傾向が続いている。2019年末時点では9,639店舗(前年末比4.2%減)と1万店舗の大台を割れており、経営力のある大手チェーンが店舗数を伸ばす一方で、中小規模のホールの淘汰が進んでいるものと見られる。また、ホール数の減少に伴いパチンコ機の設置台数が255万台(同3.0%減)、パチスロ機が163万台(同1.6%減)とそれぞれ減少が続いている。

遊技機業界の出荷台数で見ると、同社による推定では、2019年度はパチンコ機が120万台(前年度比12.6%減)、パチスロ機が54万台(同20.4%増)となったもようだ。パチンコ機については、2018年2月にのめり込み防止やギャンブル等依存症対策の強化を目的として遊技機規則が改正されたことが影響している。今回の規則改正では、大当たり時の最大出玉数が従来の約6割に抑えられるなど、射幸性を抑えた内容となったため、旧規則機と比較して稼働率も低く、ホールからの入れ替え需要が低調だったことが影響した。一方、パチスロ機について同様に新規則機(6号機)では射幸性が抑えられており、新規則機への入れ替え需要は低調であったが、前年度に大きく落ち込んだ反動によるところが大きい。

(2) 市場シェア
同社の販売シェアは人気機種の販売時期によって変動があるものの、パチンコ機はおおむね5~8%で安定して推移しており、年間6~8機種のペースで開発、販売している。2020年3月期は発売機種が4機種と少なかったこともあり、販売シェアは4%台に低下している。一方、パチスロ機は年間2~3機種のペースで新機種を投入してきたが、2020年3月期はパチンコ機の投入がずれ込んだこともあって、4機種を販売した。販売シェアはまだ低いものの、複数機種を投入するだけの開発力がついてきたことがうかがえる。

遊技機業界は参加人口やホール数の減少により、当面厳しい市場環境が続くことが予想されるが、同社ではユーザーの年齢層別にターゲットを合わせたジャンルを強化し、主力タイトルの開発・育成に取り組んでいるほか、新たなジャンルの創造にも注力している。ジャンルとしては「ホラー」や「時代劇」「萌え」などが中心だったが、今後はさらにジャンルを拡げながら、ゲーム性が高く独創的な機種を開発していくことで顧客からの支持を高め、パチンコ・パチスロ機の双方で販売シェア拡大を目指している。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)



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