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TKP Research Memo(9):TKP・リージャスに加え、アパホテルを3本目の柱として収益基盤を拡大する方向性


*15:09JST TKP Research Memo(9):TKP・リージャスに加え、アパホテルを3本目の柱として収益基盤を拡大する方向性
■ティーケーピー
3479の中長期的な成長戦略

1. 今後の方向性
コロナ禍の影響により、2021年2月期業績が創業以来初となる減収及び営業損失を計上した結果を踏まえ、2022年2月期を「第2の創業期」と位置付け、TKP・リージャスに加え、アパホテルを3本目の柱として成長させることにより、収益基盤を拡大していく方向性を打ち立てた。すなわち、コロナ禍で拡大しているフレキシブルオフィス需要を、「Work X Office」を加えた新たなビジネスモデル※で取り込んでいくほか、コロナ禍収束とともに需要回復(高い利益率への回復)が予想されるビジネスホテル分野にも注力していく考えである。もっとも、フレキシブルオフィス市場での圧倒的なポジションを確立し、将来的には事業モデルをアジア各国に展開することによって成長を加速する構想に変更はない。

※「Work X Office」により貸オフィス需要の取り込みを図りつつ、貸会議室需要の回復も想定されるため、転換・復元が可能なフレキシブル対応を強みとするビジネスモデル。


2. 弊社アナリストによる注目点
弊社でも、今回のコロナ禍の影響により、同社の成長シナリオに時間的な滞りが生じたものの、中長期的な視点で見れば、これをきっかけに企業の働き方やオフィスの在り方を見直す機運が一気に加速し、その結果、フレキシブルオフィス市場の拡大に拍車がかかる可能性が高いと見ている。そうなれば、これまで積み上げてきた拠点数(契約面積)、グローバルネットワーク、顧客基盤に加えて、有力な成長エンジン(リージャスブランド)を獲得した同社には、圧倒的な優位性があると評価しても良いだろう。そもそも環境変化への対応力の高さがフレキシブルオフィス市場の最大の特長であり、そのけん引役である同社にとっても真骨頂と言えるところである。したがって、この事態にいかに迅速かつ的確に対応し、環境変化をビジネスチャンスに変えていくのかが、市場全体の方向性や同社の将来性を占ううえでも重要な試金石となるだろう。また、フランチャイズ展開しているアパホテルについても、圧倒的なブランド力により稼働率が業界平均よりも高い※ことに加え、フレキシブルオフィス事業とのシナジーも期待できることから、将来的に3本目の柱となる可能性は十分に期待できると見ている。コロナ禍収束を見据えたオフィス市場の変化やホテル業界の動向(稼働の回復度合いや淘汰の動き等)のほか、同社の成長加速に向けた様々な取り組みにも注目したい。

※これまでの実績を見ると、同社運営アパホテルは他社平均(ビジネスホテル平均)よりも20%以上高い稼働率で推移しており、コロナ禍においてもその優位性は維持されている。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田郁夫)



《YM》

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