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日本株

テノックス Research Memo(1):新中期経営計画で経常利益15億円を目指す


*15:21JST テノックス Research Memo(1):新中期経営計画で経常利益15億円を目指す
■要約

1. 基礎工事専業で業界のパイオニア
テノックス
1905は、杭工事や地盤改良工事など基礎工事に特化した建設事業を行っている。基礎工事は、住宅やマンション、商業施設、道路、鉄道高架橋などを目に見えない地下で支えており、品質が良くて当たり前という施工への信頼が大きな前提になっている。近年、大地震への備えや、頻発する大型台風や集中豪雨など自然災害に対する防災意識の高まりなどから、一般の人にも注目される業界になってきた。なかでも同社は、業界のパイオニアとして、中低層建築物向けに広く浸透しているテノコラム工法や、高速道路や鉄道などの土木工事に用いられるガンテツパイル工法を開発するなど、国内有数の技術力と信頼を誇っている。専業として長年培ってきた同社の経験やノウハウは、社会的にも大きな財産と言っても過言ではない。

2. 技術力、「折り込む力」、施工力に強み
同社は、TN工法やガンテツパイル工法、ATTコラム工法などの杭工事や、テノコラム工法などの地盤改良工事によって、戸建て住宅から工場、物流倉庫、中低層ビル・マンションなどの建築構造物、及び道路・鉄道橋梁や盛土、上下水道施設、土留・山留、擁壁、鉄塔などの土木構造物の基礎を支えている。同社の強みは、独自/共同開発に加えM&Aや業務資本提携などにより蓄えられた技術力、ゼネコンからの受注を前に設計専業者に技術を提案・アピールできる「折り込む力」、施工管理装置「VCCS」や施工品質を早期確認する「促進養生システム」、子会社の有する工事技能者集団や機材を背景とした安全・安心・確実な施工力にある。同社のビジネスモデルは、こうした強みを背景に、設計から施工まで一貫した体制で臨むところに特長がある。

3. 2024年3月期経常利益15億円に再チャレンジ
同社は2022年3月期より新中期経営計画をスタートした。「社会のニーズに適応した技術によって新たな価値と市場を創出する」という長期ビジョンの第2フェーズとの位置付けで、基礎工事分野において高付加価値を創出する開発戦略、施工技術を駆使して国土強靭化への参画を目指す営業・施工戦略、社会課題の解決や企業価値の向上を促進するESG戦略を3つの基本戦略とし、新しい時代の社会や生活様式の変容への「適応力」を高め、サステナビリティ経営を実現していく考えである。このためスローガンを「進取の気性」とし、2024年3月期を最終年度に、前中期経営計画の目標値でもあった売上高220億円、経常利益15億円、ROE8%に再チャレンジする考えである。また、3年間で35億円を投資する一方、連結配当性向30%程度を目安に株主還元を実施する方針である。

4. 2022年3月期は中期的な飛躍に向けた第1歩となろう
2021年3月期の業績は、売上高15,906百万円(前期比14.4%減)、営業利益308百万円(同72.9%減)と減収減益だった。大型土木工事が終了し端境期となったところに、新型コロナウイルス感染症の影響で民間投資が慎重になったことが要因である。2022年3月期の業績見通しについて、同社は売上高18,000百万円(前期比13.2%増)、営業利益680百万円(同120.1%増)と見込んでいる。ワクチン普及による経済の回復期待があるなか、大型の地盤改良工事が予定されているものの、建設投資全体に関して保守的な見通しとなっているようだ。ただし、新中期経営計画に沿った、「折り込む力」による地盤改良工事の確保や、北海道新幹線延伸工事など大型工事のターゲット化が期待されており、今期は最悪の前期から飛躍へ向けて大きく踏み出すだろう。

■Key Points
・鋼管杭工事や深層地盤改良工事を得意とする基礎工事のパイオニア
・技術力、「折り込む力」、施工力を強みとするビジネスモデルに特長
・新中期経営計画を策定、2024年3月期経常利益15億円に再チャレンジ

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)





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