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日本株

リソル Research Memo(1):事業ポートフォリオ効果により収益を維持拡大


*15:01JST リソル Research Memo(1):事業ポートフォリオ効果により収益を維持拡大
■要約

1. 施設運営と再生ビジネスという2つの事業領域を持つ
リソルホールディングス
5261は、施設運営と再生ビジネスという2つの事業領域を持ち、ホテル運営事業、ゴルフ運営事業、リソルの森事業(CCRC事業)、福利厚生事業、再生エネルギー事業、投資再生事業の6事業を重層的に展開している。同社の事業セグメントは一見ばらばらのようだが、事業間のシナジーによって高い利便性やより大きな満足といった付加価値を顧客に提供することができる。例年、主力のホテル運営事業とゴルフ運営事業が収益を支え、福利厚生事業がグループの要となり、リソルの森事業が基幹事業としてビジネスモデルを体現しているが、2021年3月期は、新型コロナウイルス感染症拡大(以下、コロナ禍)の影響によって事業バランスに乱れが生じた。しかし、施設運営と再生ビジネスという2つの事業領域を持つ強みを発揮、収益を維持拡大することができた。

2. コロナ禍を機に大きな方針変更はないが、施策は柔軟に対応
ホテル運営事業では、滞在期間や利用目的など多様化する宿泊ニーズに合わせ、「ホテルリソル」ブランドをはじめ多彩な宿泊施設を運営している。ゴルフ運営事業では、顧客ニーズに合わせて様々なメニューを用意、安定した集客力を誇る。リソルの森事業(CCRC事業)では、2020年に「リソルの森」をフルリニューアル、既存施設の改修やグランピング施設の新設などによって、より上質になったリゾートライフ・リゾートワークを提供している。再生エネルギー事業では、投資再生事業の一環として「福島石川太陽光発電所」の第一設備の売却を行ったが、第二設備は稼働を継続。また、日本初の地産地消エネルギーシステム(「リソルの森」内)が稼働を開始した。コロナ禍だからといって各事業とも大きな方針に変更はないが、コロナ禍も考慮した施策を機動的に打ち出している。

3. コロナ禍の新たな価値観に対応した企画がヒット
2021年3月期の業績は、売上高19,534百万円(前期比5.2%減)、営業利益1,052百万円(同148.6%増)となった。売上面では、ホテル運営事業などでコロナ禍の影響を受け、施設の一時的な休館や顧客の利用自粛などにより減収となった。しかし、コロナ禍における期間損失や新規施設の開業準備費を、福島石川太陽光発電所第一設備や鹿児島のリゾートの売却、販管費の削減でカバー、営業利益は大幅増益を達成することができた。なお、厳しい環境となった施設運営事業だが、ホテルでのテレワークプランや1人でゴルフがプレーできる「SOLO-GOLF」など、コロナ禍の新たな価値観に対応した企画がヒット、3密を避けるフェアウェイフロントヴィラ事業や高級貸別荘のリソルステイ事業も拡大に弾みがついた。また、脱炭素に向けた動きが急となり、同社の再生エネルギー事業をさらに強化していくようだ。

4. 2022年3月期は業績予想未定だが、業績回復へ向けた動きも
ワクチン接種が始まるなど景気回復への期待が増す一方、新年度になっても緊急事態宣言が発出されるなど、事業環境は依然厳しい状況にある。同社は、ホテル運営事業を中心に業績回復に不透明感が残ることから、2022年3月期の業績見通しに関して未定とした。ただし、投資再生事業は2021年3月期大幅増益の反動を想定する必要がありそうだが、ホテル運営事業はワクチン普及を背景に下期に向かって利用増加が期待される。また、ゴルフ運営事業も、法人需要(コンペ・宴会など)の回復が視野に入ってくるだろう。このように少しずつ先行きが見通せるようになっていることから、十分とは言えないかもしれないが、業績回復へ向けた動きが明確になっていくと予想される。

■Key Points
・同社の強みは多様な事業が重層的に生み出すシナジー
・2021年3月期は施設運営苦戦も投資再生の売却益でカバー
・2022年3月期は業績未定も、回復へ向けた動きが加速しそう

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)



《AS》

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