for-phone-onlyfor-tablet-portrait-upfor-tablet-landscape-upfor-desktop-upfor-wide-desktop-up
日本株

新晃工業 Research Memo(2):「快適環境の創造」のために空気をデザインする会社


*16:02JST 新晃工業 Research Memo(2):「快適環境の創造」のために空気をデザインする会社
■会社概要

1. 会社概要と沿革
新晃工業
6458はセントラル空調の分野で、空調機器の製造販売、空調工事の請負施工、冷媒自然循環システムの設計・施工・保守管理などを行っており、空気をデザインする会社=Air Design Companyとして「快適環境の創造」を続けている。主な営業品目は、AHUやFCU、セントラル空調と個別空調の特徴を兼ね備えたヒートポンプ空調機などである。なかでもAHUは、同社製品がトップシェアである。ユニット型・コンパクト型・ターミナル型のほか、省スペース型やデシカント空調機など品ぞろえが豊富なうえ、顧客の要望に沿って設計・製造することができる。

同社は1938年、藤井徳義(ふじいのりよし)氏により暖房機器の輸入販売を目的に設立された。1949年に第2次世界大戦で停止していた業務を再開、1950年には業務用空調機器の製造販売に乗り出した。その後、1951年にFCU、1957年にはAHU(今日の工場生産型)を日本で初めて開発し、日本の経済発展とともに、生産拠点の拡大やメンテナンス業務の取り込み、海外進出など順調に業容を拡大していった。足元では東京オリ・パラ後の端境期やコロナ禍の影響などにより厳しい事業環境となっているが、中期経営計画「move.2025」を策定し、中長期の再成長へ向けて大きく踏み出した。


建物と一体になったセントラル空調システム
2. 事業領域
同社が属する空調機器は、家庭用と業務用に分けられる。家庭用は、部屋ごとに設置され冷媒ガスを介して空調する、TVCMでよく見かける民生電機メーカー大手の製品が多い。業務用は、さらに個別空調とセントラル空調に分けられる。個別空調は、空調を必要とする部屋(スペース)ごとに室外機・室内機を設置する方式で、フロンガスなどを冷媒として使用するが、設計・施工が容易で機械室を小さくすることできる。主に延床面積20,000m2以下の中小規模の建物で採用され、空調機器のシステムはルームエアコンやパッケージエアコン、ビル用マルチエアコンなど汎用品で構成される。セントラル空調は、建物と一体化されたシステムで、熱源機器(一次側空調システム)と空調機器(二次側空調システム)を組み合わせ、集中して管理・コントロール(計装システム)をしている。1ヶ所に集中して設置された熱源機器から冷温水(水)を循環させて空調するため中央式空調とも呼ばれ、延床面積20,000m2以上の大規模な建物に利用されることが多い。同社は、セントラル空調の二次側空調システムを主要な事業領域としている。

セントラル空調の特徴は、他のシステムに比べて重装備ではあるが、1)熱搬送にフロンガスなど冷媒ガスでなく「水」を使用しているため環境にやさしい、2)世界的に主流の空調方式、3)冷媒ガスには難しい精密な温度・湿度制御、4)熱源をまとめて大型化するため高効率の運転が可能、5)オーダーメイド技術は必要だが設置・設計の自由度が高い、6)機器をまとめて設置するためメンテナンス性が良い、などのメリットが多い。このようにセントラル空調は、正しく設計・運用すればエネルギー効率に優れ、環境にも優しいシステムと言うことができ、このため病院や工場など高い空調品質を要求される施設で多数採用されている。

一方、同社は戦略的に個別空調の分野にも進出している。後述するようにダイキン工業
6367との提携をテコに、セントラル空調では効率化しにくい中小規模の建物への事業領域拡大を狙って、ヒートポンプ空調機の販売を拡大していく方針である。個別空調では、セントラル空調と比べると簡易的なシステムで採用される製品も汎用品が多くなる。ただ換気を行う外調機については固有の要求仕様が多いため、同社のセントラル空調の分野で蓄積してきたノウハウを生かすことができる。個別空調にとって課題と言える地球環境への負荷に関しては、省エネを意識したシステムへと急ピッチで進化しているが、今後はさらに地球温暖化係数の低い冷媒への転換やフロンガス使用量の削減など、地球環境にやさしいシステム設計を進めていく見込みとなっている。


施主・設計事務所と早期に直接関わりを持つ
3. セントラル空調の業界構造
セントラル空調という視点から見た業界のプレーヤーは、施主、設計事務所、ゼネコン、サブコン、空調関連メーカー(一次側・二次側・計装)である。大きな建物を建築する際、様々な仕様の建物に対し空調機器はオーダーメイドで合わせなければならず、設計という最初の段階から組み込まれる必要がある。このため、空調機器関連メーカーはゼネコンより早期に施主・設計事務所と直接的な関わりを持つ。しかし、発注の流れは施主→ゼネコン(建築会社)→サブコン(設備会社)→空調関連メーカーとなっていることから、商流上の契約先はサブコンというところが多く、設計段階での関わりがあっても機器採用に直結しないこともある。また、建設業界の需要変動の影響を受けやすく、建設業界同様に国内市場が成熟している。そのような市場で同社と競合する二次側空調機器メーカーが、クボタ空調(株)、ダイキン工業、木村工機
6231、暖冷工業(株)などであり、各社各様の特徴を持って生き残ってきた。同社の特徴は後に詳述するが、こうした二次側空調機器メーカーのなかでトップ企業というポジションを誇る。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 宮田仁光)



《EY》

当コンテンツはFISCOから情報の提供を受けています。掲載情報の著作権は情報提供元に帰属します。記事の無断転載を禁じます。当コンテンツにおけるニュース、取引価格、データなどの情報はあくまでも利用者の個人使用のために提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。当コンテンツの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。提供されたいかなる見解又は意見はFISCOの見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。情報内容には万全を期しておりますが、保証されるものではありませんので、万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。 【FISCO】
for-phone-onlyfor-tablet-portrait-upfor-tablet-landscape-upfor-desktop-upfor-wide-desktop-up