for-phone-onlyfor-tablet-portrait-upfor-tablet-landscape-upfor-desktop-upfor-wide-desktop-up
日本株

GMOメディア Research Memo(5):2022年12月期は前期比6.3倍と急回復


*15:05JST GMOメディア Research Memo(5):2022年12月期は前期比6.3倍と急回復
■業績動向

1. 2022年12月期の業績概要
GMOメディア
6180の2022年12月期の連結業績は売上高で前期比16.8%増(旧会計基準換算)の5,587百万円、営業利益で同535.1%増の310百万円、経常利益で同410.3%増の307百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で同2,440.9%増の183百万円といずれも期初計画を上回る増収増益となった。

ソリューション事業は前期好調だったASP事業の落ち込みで減収減益となったが、メディア事業がポイ活生態系の拡大により広告・課金収益ともに好調に推移し、業績のけん引役となった。また、子会社のGMOくまポンも「くまポン」や「キレイパス」が順調に伸長し、当初計画どおり黒字化を達成した。期初計画比ではゲーム事業や「コエテコ」などが好調に推移し、売上高の上振れ要因となった。また利益面では、増収効果に加えてゲーム関連事業の広告費用を計画より抑えることができたことも、上振れ要因となった。

売上総利益率は旧会計基準ベースで見ると、売上構成比の変化もあって前期の25.2%から26.3%に上昇した。同様に販管費率は前期の24.6%から23.2%に低下した。増収効果により人件費率が低下したほか、前期に投資育成事業向けで膨らんだ広告宣伝費が減少(前期比1.6億円減)したことなどが主因だ。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 佐藤 譲)


《SI》

当コンテンツはFISCOから情報の提供を受けています。掲載情報の著作権は情報提供元に帰属します。記事の無断転載を禁じます。当コンテンツにおけるニュース、取引価格、データなどの情報はあくまでも利用者の個人使用のために提供されているものであって、商用目的のために提供されているものではありません。当コンテンツは、投資活動を勧誘又は誘引するものではなく、また当コンテンツを取引又は売買を行う際の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。当コンテンツは投資助言となる投資、税金、法律等のいかなる助言も提供せず、また、特定の金融の個別銘柄、金融投資あるいは金融商品に関するいかなる勧告もしません。当コンテンツの使用は、資格のある投資専門家の投資助言に取って代わるものではありません。提供されたいかなる見解又は意見はFISCOの見解や分析であって、ロイターの見解、分析ではありません。情報内容には万全を期しておりますが、保証されるものではありませんので、万一この情報に基づいて被ったいかなる損害についても、弊社および情報提供元は一切の責任を負いません。 【FISCO】
for-phone-onlyfor-tablet-portrait-upfor-tablet-landscape-upfor-desktop-upfor-wide-desktop-up