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温室効果ガス削減には電気自動車がカギ=ゴーンCEO
2009年9月25日 / 08:50 / 8年後

温室効果ガス削減には電気自動車がカギ=ゴーンCEO

 [ニューヨーク 24日 ロイター] 仏ルノー(RENA.PA)と日産自動車(7201.T)の最高経営責任者(CEO)であるカルロス・ゴーン氏は24日、自動車が普及しつつあり、かつ温室効果ガスの排出削減を目指さなくてはならない国にとっては、電気自動車のような「ゼロエミッション車」が非常に重要だとの考えを示した。

 9月24日、ルノーと日産のCEOを務めるカルロス・ゴーン氏(写真)は、自動車が普及しつつあり温室効果ガスの排出削減を目指す国にとって「ゼロエミッション車」が非常に重要との考えを示した。写真は日産の電気自動車「リーフ」。先月撮影(2009年 ロイター/Toru Hanai)

 日産は自動車業界でも電気自動車に特に力を入れているメーカーの1つ。8月に公開した電気自動車「リーフ」は2012年に量販化を計画している。

 クリントン元米大統領が主催する年次会議、クリントン・グローバル・イニシアチブのパネルディスカッションに参加したゴーンCEOは、バッテリー技術が進んだことで、現在の電気自動車のコスト効率はガソリン車と変わらなくなっていると指摘。「モビリティを保つためには、ゼロエミッションに行かざるを得ない。唯一の疑問は、すでにわれわれが準備できているのか、今より優れた技術かつ安い値段を手にするのにもう5年待つべきかだ。われわれは今がその時期だと思っている」と語った。

 また、電気自動車を本格普及させるのに大規模な公共投資は必要ないとの見方を示した上で、規格標準化に関しては官民の協力が必要だと述べた。

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