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15日の日経平均は反落、高値警戒感で売り優勢

[東京 15日 ロイター] -

東京株式市場で日経平均は反落した。写真は、取引時間中の東証内部。2020年10月2日に撮影。(2021年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)

日経平均

終値      28519.18 -179.08

寄り付き    28777.47

安値/高値   28477.03─28820.50

TOPIX

終値       1856.61 -16.67

寄り付き     1875.31

安値/高値    1855.01─1876.58

東証出来高(万株) 124926

東証売買代金(億円) 28376.63

東京株式市場で日経平均は反落。半導体関連株が集中的に買われるなど、物色意欲は残っているものの、前日までの急な上昇に対する警戒感が台頭している。週末を控えてポジション調整の動きもみられ、終始売り優勢の展開となった。

14日の米国株式市場は下落して取引を終えた。バイデン新政権の経済対策への期待がある一方、新規失業保険申請件数の増加を受けて労働市場の悪化を巡る懸念が株価の重しとなった。

バイデン米次期大統領は、200兆円規模の新型コロナウイルスの追加の経済対策案を発表したが「ほぼ事前報道通り。新鮮味がなかったため、市場では織り込み済みと受け止められた」(国内証券)との声が聞かれ、時間外取引で米株先物が軟化するにつれ、日本株は高値警戒感も手伝って軟調に推移した。

市場では「半導体関連を除くと調整気味となっているが、明確な売り材料が出た訳ではない。依然として買い戻しのニーズも強いことから、大きな流れとしての上昇トレンドには変化がない」(東海東京調査センター・シニアストラテジストの中村貴司氏)との声も聞かれる。

TOPIXは、0.89%安で終了。東証1部の売買代金は2兆8376億6300万円と引き続き高水準をキープしている。東証33業種では、輸送用機器、繊維業、電気・ガス業など29業種が値下がりし、上昇したのは鉱業など4業種にとどまった。

個別では、トヨタ自動車など主力銘柄に利益確定売りせ下げる銘柄が目立ったほか、指数寄与度が大きいファーストリテイリングが大幅安。半面、東京エレクトロンが連日の上場来高値更新となるなど半導体関連株が物色された。

東証1部の騰落数は、値上がり486銘柄に対し、値下がりが1652銘柄、変わらずが51銘柄だった。

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