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来週の日本株は好地合いを維持 急上昇への警戒感から高値波乱も

 1月15日、来週の東京株式市場は、強もちあいが想定されている。都内で昨年11月撮影(2021年 ロイター/Issei Kato)

[東京 15日 ロイター] - 来週の東京株式市場は、強もちあいが想定されている。悪材料に対して反応薄となる強い基調となっているが、潤沢なマネーに支えられた状態に変わりがなく、好地合いが維持されそうだ。強気ムードが残る一方、急ピッチな上昇による警戒感も生じており、ダイナミックに上下変動する高値波乱を読む関係者も少なくない。

日経平均の予想レンジは、2万8000円─2万9000円。

当面のタイムテーブルをみると、18日の中国10─12月期GDP、20─21日の日銀政策決定契合、20日の米大統領就任式、21日のECB理事会、その翌週には米FOMC、国内3月期企業の第3・四半期決算発表の本格化など、重要イベントが目白押しとなる。

こうした状況下では模様眺めとなるケースが一般的だが、直近の相場は新型コロナ感染拡大、長期金利の上昇などの悪材料に反応薄となるどころか、商いを伴って上値追いとなっただけに「様子見ムードとなっても大きなトレンドを変えることにはならない」(東海東京調査センター・シニアストラテジストの中村貴司氏)という。観測される海外勢の買いが止まらず、積み上がったショートポジションの買い戻しが活発化した場合は、日経平均は騰勢を再び強めて、2万9000円にトライする場面もありそうだ。

イベントの中でも注目度が高い材料となるのが、バイデン氏の大統領就任式だ。市場では、就任式まではラリーが続くとの見方が多いだけに、政権交代期のアノマリーである「ハネムーン期間」が終了するかどうかが注目点となる。既に2兆ドル規模の経済対策について、事前報道や観測から米国株式市場では織り込みが進んでいたため、就任後に材料出尽くしになると懸念する関係者も少なくない。さらに、翌週に控えるFOMCを見極めたいとのムードが高まることも想定され、外部環境面からはいつ調整局面入りしても不思議ではないとの見方もある。

テクニカル面では「一時的に日経平均は25日移動平均線との乖離率が7%に達したことで警戒感が強まった」(野村証券・エクイティマーケットストラテジストの澤田麻希氏)との指摘もあった。1週間余りで2000円幅の急な上昇相場を演じた後だけに、重要イベントの消化の仕方によっては波乱が起き得るとみる関係者も少なくない。

一方「上向きが確認された国内経済指標や上方修正が相次いだ企業決算などが下支えするため、株価は底堅さを示しそうだ。下げても一時的になるのではないか」(岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏)との声も聞かれた。そうした中、マクロ、ミクロの両面で好調のよりどころになっているのが中国経済の上向き。それゆえにGDPをはじめ中国の経済指標は見逃せない材料になりそうだ。

株式マーケットチーム

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