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東南アジア株式=おおむね上昇

[ジャカルタ 4日 ロイター] - 東南アジア株式市場は、おおむね上昇。前週末発表の米雇用統計は予想を上回る内容だったが、米連邦準備理事会(FRB)が追加利上げを実施する場合は年内で1度にとどまるとの観測は変わらなかった。

シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI) は0.6%高。0.8%下落し、3月10日以来の安値をつけた前週末から反発した。

不動産株が上げを主導。不動産開発のシティー・デベロップメンツ は2.9%上昇し、昨年9月9日以来の高値で引けた。

クアラルンプール市場の総合株価指数 は0.86%高。リゾート開発大手ゲンティン・マレーシア が3.6%高と最大の上昇率を記録し、2014年8月28日以来の高値で引けた。

ジャカルタ市場の総合株価指数 は0.14%高と小幅上昇。政府が燃料価格を引き下げたことで、インフレ率が低下するとみられている。消費財のユニリーバ・インドネシア が0.8%高。

マニラ市場の主要株価指数PSEi は0.13%高。

一方、バンコク市場のSET指数 は0.3%、ホーチミン市場のVN指数 は0.47%、それぞれ下落した。

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