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東南アジア株式・引け=軒並み下落、世界経済の減速懸念背景に

[11日 ロイター] - 週明け11日の東南アジア株式市場の株価は、軒並み下落。先週発表された中国の貿易統計が期待外れの内容だったことに続き、米雇用統計も弱い内容となり、世界経済の減速懸念が強まった。

マニラ市場の主要株価指数PSEiは1.13%安の7708.72となり、最も下落率が大きかった。SMインベストメンツやBDOユニバンクなど大型株が売り圧力にさらされた。

RCBCセキュリティーズの株式調査アナリストは、「投資家は、今後2年間に深刻な景気減速に陥ることを懸念し始めており、このことが株式などのリスク資産に打撃を与えるだろう。特に中国など一部主要国の見通しはあまり明るくはない」と指摘した。

バンク・オブ・フィリピン・アイランズは2.7%安、メトロポリタン・バンク・アンド・トラストは2%安。

東南アジア最大の貿易相手国である中国で低調な経済指標が示されたことが打撃となり、東南アジアでも景気減速への懸念が高まった。

クアラルンプール市場の総合指数KLCIはや0.91%安の1664.63と、2カ月超ぶりの安値。医療用手袋・器具のハルタレガ・ホールディングスは約5%安、トップ・グラブは3%安となった。

ジャカルタ市場の総合株価指数は0.26%安の6366.434で終了。製紙のインダ・キアット・パルプ・アンド・ペーパーやPTバンク・メガなど、素材株や金融株が重しとなった。

シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI)は0.14%安の3191.42。シンガポール取引所が約3.7%安と、最大の下落を演じた。 (アジア株式市場サマリー)

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