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ホットストック:大塚家具は5%超安、ヤマダが完全子会社も期待薄

[東京 10日 ロイター] - 大塚家具は5%超安。ヤマダホールディングスが9日、51%超の株式を保有する大塚家具を株式交換で完全子会社化すると発表したことが嫌気されている。株式交換の効力発生日は9月1日。大塚家具1株に対し、ヤマダHD0.58株を割り当てる。ヤマダHDは3日ぶりに反落し3%超安となっている。

市場では「本来であれば完全子会社化でシナジー効果が期待されるはずだが、直近の業績をみると収益化・成長につながるようにはみえない。ヤマダHDも、投資家にとっては大塚家具が足を引っ張っているようにしか見えないのだろう」(国内証券)との声が聞かれた。

大塚家具は2020年4月期まで4期連続で営業損益と営業キャッシュフローがマイナスとなったことから、上場廃止の猶予期間に入っていた。同社が9日に発表した21年4月期業績は、営業損益が20億円の赤字、最終損益が23億円の赤字、営業キャッシュフローは11億0800万円のマイナスだった。

大塚家具の株式は、8月30日にジャスダックの上場廃止となる。

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