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マツダ、脱炭素に向け新車種投入へ 25年までEV3車種

マツダは17日、2030年に向けた新技術や商品の開発方針を発表した。電気自動車(EV)は25年までに3車種、ハイブリッド車(HV)とプラグインハイブリッド車(PHV)は5車種ずつ販売する予定。写真は同社ロゴ、2019年4月撮影(2021年 ロイター/Regis Duvignau)

[東京 17日 ロイター] - マツダは17日、2030年に向けた新技術や商品の開発方針を発表した。電気自動車(EV)は25年までに3車種、ハイブリッド車(HV)とプラグインハイブリッド車(PHV)は5車種ずつ販売する予定。日本、欧州、米国、中国、東南アジア諸国連合を中心に順次展開する。

丸本明社長は5月、30年に生産する車両のEV比率目標を従来の5%から約25%に引き上げると表明し、世界で車両の100%電動化を掲げた。脱炭素への機運が高まる中、EVの展開を加速する。

マツダはこの日、オンラインによる説明会を開いた。廣瀬一郎専務執行役員はEVの開発について、トヨタ自動車、デンソーと3社で設立したEV共同開発会社で手掛けた基盤技術を活用し、「マツダ単独で開発を進める」と述べた。

車格や車体のサイズに合わせて柔軟に変更できるEV専用プラットフォーム(車台)も導入し、25年ごろから30年にかけて投入するEVで展開する。

カーボンニュートラルの実現は、生産工程も含めた商品のライフサイクル全体で脱炭素対策が求められるが、小島岳二常務執行役員は「(車両の)電動化と電力のグリーン化は表裏一体」と指摘。EVをどこで生産するかを「電力会社と協力しながら検討している」と話した。

マツダは昨年、同社初となる量産型EV「MX─30」を欧州で発売し、今年に入り日本でも投入した。欧州と日本市場向けは宇品第1工場(広島市)、中国向けは現地生産となっている。

HVは、トヨタから技術提供を受けるモデルや独自にロータリーエンジンを活用したモデルも計画する。PHVには発電用としてロータリーエンジンを活用した「MX─30」を含む。

22年からは独自の運転支援技術を導入する。運転者が体調不良を起こした場合に自動運転走行に切り替え、自動車専用道路で路肩へ退避できるようにしたり、一般道で同一車線での停車をできるようにする。25年以降には一般道でも路肩への退避ができるよう進化させる。

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