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東南アジア株式・引け=軒並み下落、感染「第2波」に揺さぶられる

[15日 ロイター] - 東南アジア株式市場の株価は軒並み下落。マニラ市場が下げを主導した。新型コロナウイルスの感染の「第2波」が景気の落ち込みを深刻化させるとの懸念から売られた。

前週末12日は休場だったマニラ市場では、主要株価指数PSEiが4.82%安と、ここ2カ月で最大の下落となった。先週の米国市場の急落に追随する動きが下げを増幅した。

三井住友銀行のトレーディング部門の担当者は「市場はこれまで、景気回復に向けた流れに乗る形で、新型コロナの新規感染者数を無視して上昇してきた」と話した。

その上で「現在はポジションが買い持ちに大きく傾いているため、(感染者数が拡大している)北京市で何が起きているかといった、市場にはマイナスとなる報に反応しやすくなっている」と指摘した。

ジャカルタ市場の総合株価指数は1.31%安。一時は小幅プラスで推移していたが、マイナス圏に沈んだ。インドネシア中央銀行は18日に政策決定会合を開く予定だ。

バンコク市場のSET指数は2.93%安。クアラルンプール市場の総合株価指数KLCIは3.05%安。シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI)は2.64%安で引けた。 (アジア株式市場サマリー)

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