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東南アジア株式・中盤=大半が上昇、米投資計画などが支援 マニラは休場

[1日 ロイター] - 1日の東南アジア株式市場は大半が上昇した。アジア各地の工場で3月の生産が上向いたとの調査結果や、米国政府による2兆ドル規模の投資計画の発表を受けた米株高が支援材料となった。

3月31日にバイデン米大統領が発表した投資計画は、新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)を受けた1兆9000億ドル規模の経済対策に続くもので、実現すれば米経済には一段と追い風になるとみられている。

また、アジアの工場で3月の生産が増えたことを示す調査結果も地合いを支えた。

ただ、OANDA(オアンダ)のシニア市場アナリスト、ジェフリー・ハレー氏は「アジア太平洋地域の多くがあすから休暇に入るため、市場の動きはやや鈍い」と述べた。

この日のマニラ市場は休場。2日はアジアの大半の市場が休場となる。

0336GMT(日本時間午後0時36分)時点で、シンガポール市場のストレーツ・タイムズ指数(STI)は0.20%高、バンコク市場のSET指数は0.31%高。ゴム手袋大手のスーパーマックスとトップ・グローブがけん引し、クアラルンプール市場の総合株価指数KLCIも0.49%高となった。

一方、ジャカルタ市場の総合株価指数は0.26%安と軟調に推移している。 (アジア株式市場サマリー)

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