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インフレの兆候など注視、季節的に不安定=今週の米株式市場

[ニューヨーク 9日 ロイター] - 今週の米株式市場は季節的に不安定な時期を迎える中、投資家は政府の大規模な景気刺激策やインフレの兆候など、資産価格を左右するさまざまな要因を市場がどの程度織り込んでいるかを見極めようとしている。

株価は史上最高値付近にあるものの、いくつかのセクターは月初から不安定な値動きを示している。7日はダウ工業株30種とS&P総合500種が終値で最高値を更新。週足ではダウが2.7%高と3月以来の大幅な伸びを記録したほか、S&Pも1.2%高で、4月半ば以来の好成績となった。一方、ハイテク株の多いナスダック総合株価指数は週足で1.5%下落した。

投資家は「5月に売り逃げる」という格言に実際に従うことはないかも知れないが、歴史的に見て今後6カ月間は株価が振るわない時期だ。CFRAのチーフ・インベストメント・ストラテジスト、サム・ストバル氏によると、1946年以降、5月─10月のS&P500の平均上昇率が1.6%であるのに対し、それ以外の6カ月の上昇率は6.8%となっている。

今週、投資家が注目するのは、ウォルト・ディズニー、マリオット・インターナショナル、タイソン・フーズなどの四半期決算。収益が市場予想を大きく上回った第1・四半期の決算発表シーズンも終わりに近づいている。

一方、12日に発表される4月の米消費者物価指数も注目材料だ。米連邦準備理事会(FRB)は政府の大規模な経済刺激策によるインフレは一過性のものだとしているが、複数の投資家はこれに懐疑的な見方を示している。原材料から不動産まで、あらゆるものの価格がすでに大幅に上昇しているためだ。

ブラックロックのストラテジストは「景気の回復に伴い、インフレ率は短期的に大きく変動するとみている。また、市場は中期的な物価上昇の可能性を十分に認識していないと考えている」と述べた。

高インフレは、各国中銀による金融緩和の縮小が予想以上に早まるリスクをもたらすほか、企業の利益を圧迫し、長期債の購買力を低下させる恐れがある。 ソシエテ・ジェネラルのアナリストも、インフレ率の上昇に対する懸念が高成長分野の重荷になっていると指摘している。

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