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株式こうみる:海外懸念要因後退し日本株の強さ浮き彫りに=東海東京調査センター 中村氏

[東京 24日 ロイター] -

<東海東京調査センター シニアストラテジスト 中村貴司氏>

現在の相場を考えると、国内要因は買い材料として強力で、日本株のモメンタムは世界の主要市場の中で最も強いのは疑いがない。そうした中で、米国の金融政策や中国恒大集団の債務問題などが懸念されて株価は大きく下押した訳だが、FOMC(連邦公開市場委員会)によって、テーパリングと利上げがリンクしないと市場は受け止めた一方、恒大集団については最悪でもソフトランディングの方向で動くと読めるようになったことで、海外の懸念要因は後退。そうなると国内要因に関心が向くため、日本株の強さが浮き彫りにされる形になる。

日本株の強さが際立ってくると、内外機関投資家も買わざるを得なくなるほか、上半期末を控えて、目先は配当の権利取りと再投資が意識されるようになり、需給の好転も見逃せない。月末にかけて、日経平均は14日の取引時間中に付けた年初来高値3万0795円78銭を、TOPIXは2100ポイントの回復を目指す動きになりそうだ。

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