[東京 16日 ロイター] -
<みずほ証券 シニアテクニカルアナリスト 三浦豊氏>
米連邦公開市場委員会(FOMC)に関する米国株のファーストリアクションは反発だったが、それを受けて日本株も反転することになるだろう。ただ、中長期的には不透明感が残り、今後のシナリオとしては下降トレンドが続き、ここでの切り返しは自律反発にとどまるとみられる。
先に発表された5月の消費者物価指数(CPI、季節調整済み)が想定以上に強かったことで、今回実施された75ベーシスポイント(bp)の利上げが決定的になったと思われるが、6月のCPI次第では次回FOMCでは100bpの利上げもあり得るとみられる。今回の動きで連邦準備理事会(FRB)は、よりインフレ抑制に対する姿勢を強めたとの印象があり、物価に関して強めの数値が出た場合、米国株式市場に影響を及ぼすことは想像に難くない。
当面はイベント通過による買い戻しの活発化で、日本株も底堅くなるものの、そうした落ち着いた局面も次回の米CPI発表まで。その数値が重要なポイントになりそうだ。日本株が米株の影響を受ける以上、引き続き米国の物価統計が注目されることになる。
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