＜東京市場・２６日＞
関連銘柄 ｜ 前場終値 ｜ 前日比 ｜ ＰＥＲ ｜ ＰＢＲ ｜ 利回り ｜
ソニー(6758.T) ｜ 5480円｜ ＋370円｜ 15.9｜ 1.57｜ 0.46｜
ホンダ(7267.T) ｜ 3970円｜ ＋260円｜ 10.5｜ 1.49｜ 2.17｜
日立(6501.T) ｜ 732円｜ ＋10円｜ 82.2｜ 1.00｜ 0.82｜
キヤノン(7751.T) ｜ 5690円｜ ＋110円｜ 15.1｜ 2.41｜ 1.76｜
任天堂7974.OS ｜ 67400円｜ ＋1000円｜ 34.7｜ 7.50｜ 1.62｜
＊ＰＥＲ、ＰＢＲは倍。利回りは％。ＰＥＲ、利回りは予想値から算出。
水野 文也記者
［東京 ２６日 ロイター］ 通期の見通しを増額したソニー(6758.T)や、北米向けが
予想外に堅調だったホンダ(7267.T)の上昇が株価全般に刺激を与えている。市場では２６
日の上昇の背景について「ソニー・ホンダ効果」といった声も出ている。ただ、米サブプ
ライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題が完全に晴れていないため、今
後は北米向け輸出を左右するクリスマス商戦が業績動向を占う重要なポイントになるとの
見方も出ている。
今週半ばから本格化した２００７年９月中間期決算の決算について、米国景気への不安
、ドル安／円高の進行を背景に、決算が大きく上振れするとの期待するとの期待感は盛り
上がりに欠けていた。
しかし、２５日にソニーが２００８年３月期の連結業績（米国会計基準）見通しについ
て営業利益を４５００億円（従来は４４００億円）に引き上げたほか、日立製作所<6501.
T>や任天堂7974.OS、２００７年１２月期の第３四半期を発表したキヤノン(7751.T)な
ども上方修正を発表するなど、好決算が目立っている。
ソニーの営業利益見通しは、ロイターエスティメーツにおける主要アナリスト２１人の
予測平均値４３１４億円を上回り「相場全体に好影響を及ぼす材料として注目された」（
東洋証券・シニアストラテジストの児玉克彦氏）という。同社株は、８月１７日の年初来
安値５０５０円に接近するなど、このところ低迷していたが、上方修正を受けて動きが一
変。２６日の市場では、大幅高となるなだけではなく、東証１部売買代金で他を引き離し
ての第１位と人気を集めた。
他方、２００８年３月期の連結営業利益予想を据え置いたホンダ(7267.T)も人気化した
。自動車業界については、サブプライム問題の影響で北米の不振が懸念されていたが「悪
化すると思われた北米において、ホンダの健闘は意外感があった。これも株式市場に自信
を与えている」（準大手証券情報担当者）という。
ホンダは０８年３月期の四輪車販売計画で北米について、販売が好調なＳＵＶ「ＣＲ―
Ｖ」のほか、全面改良した主力セダン「アコード」が寄与するとみて、従来予想の１８５
万台を１８５万５０００台にわずかに上方修正した。
ドル安／円高と北米景気に対する不安を後退させるような決算が相次ぎ「ソニー・ホン
ダ効果でマーケットは、ひと息ついた格好となった」（ＳＭＢＣフレンド証券・投資調査
室次長の松野利彦氏）という。
ただ、２６日の東京株式市場は全面高とはならず、「サブプライム問題に対する不安が
大きく、全体的に買う雰囲気ではない。好調な数値が出て安心感が広がった個別銘柄で対
処せざるを得ない」（岡地証券・投資情報室長の森裕恭氏）との指摘があるなど、その効
果は限定的なものとなっている。
野村証券・ストラテジストの岩澤誠一郎氏は「急落後の下げ渋りは好決算というよりも
、世界的に株価の流れが変わったことによる。低金利に支えられた様子で、サブプライム
問題の懸念に覆われた状況に変化がない」と指摘する。
さらに上値に対して慎重なムードが残る理由として「国内の金融機関の決算が１１月中
旬であるため、これらが明らかになるまでは楽観視できない。２５日に発表された新生銀
行(8303.T)の下方修正も不安材料になった」（丸三証券・専務の水野善四郎氏）といった
声も出ていた。
市場ではサブプラム問題の影響を見極めるという意味で、米国のクリスマス商戦に関心
が移りそうだ。
ある米系運用機関のファンドマネージャーは「サブプライム問題はこれまで金融機関な
どに対する影響が注目されていたが、今後は世界最大の消費地である米国の個人消費への
影響に注意する必要がある」としたうえで「商戦が振るわず、ドル安／円高も同時に進行
した場合、これまで好調だった自動車、家電、ゲームとジャンルにかかわらず、業績の下
振れが再び懸念されるようになる」とコメントしていた。
