［東京 ２日 ロイター］ マツダ(7261.T)が２日発表した２００７年９月中間業績は、営業利益が前年同期比４．８％増の７３１億円だった。車種構成の悪化など利益圧迫要因があったが、円安が利益を押し上げた。
売上高は同８．９％増の１兆６５６２億円、経常利益は同１．８％増の５７６億円、中間純利益は同６．８％増の２９１億円だった。
営業利益の変動要因としては、商品力の向上に向けた費用増４８億円、利幅の薄い小型車の増加などによる２８億円などのマイナス要因があったが、円安による利益押し上げ２４７億円や、コスト削減による６６億円などが打ち返した。
北米での販売は、ロングセラーとなっている小型車「マツダ３（日本名アクセラ）」や新型ＳＵＶ（スポーツ多目的車）「ＣＸ─９」などが好調で、前年同期比７％増の２１万台。欧州は主力車種の全面改良を控えていたが同０．３％減の１５万台と現状を維持した。現地企業への委託生産が終了した影響で中国は同３３％減の４万台に落ち込んだが、豪州やロシアなどその他の市場は同１８％増の１３万台と伸びた。
国内販売は小型車「デミオ」の全面改良車を投入したが他車種の落ち込みをカバーできず同６％減の１２万台だった。
０８年３月期の連結営業利益は、前年比０．９％増の１６００億円とする通期業績見通しを据え置いた。この予想は、ロイターエスティメーツによる主要アナリスト１８人による事前予測値１６７３億円を下回っている。
コスト削減効果や車種構成の改善による利益押し上げの効果を当初想定より引き下げたが、為替の前提はドル／円＝１１６円（従来予想は同１１５円）、ユーロ／円＝１５６円（同１５１円）に変更。上期の円安による利益押し上げも考慮し、通期の営業利益に対する為替影響は、従来予想の１２億円の利益押し下げから１８９億円の押し上げに見直した。
米サブプライムローン（信用度の低い借り手向け住宅ローン）問題の影響について同社のダニエル・モリス取締役専務執行役員は「（販売への）影響が出ているのは今のところスポーツカーに限られる」との認識を述べた。低迷する国内市場は、上期に投入したデミオや下期に投入するセダン「アテンザ」が今後の業績に寄与する、と期待感を示した。
