February 24, 2010 / 12:58 AM / 10 years ago

〔株式マーケットアイ〕日経平均は軟調もみあい、薄商いの中で材料株物色

〔株式マーケットアイ〕

 <14:45> 日経平均は軟調もみあい、薄商いの中で材料株物色

 日経平均は軟調もみあい、1万0100円台半ばの動きが続いている。14時45分現在の東証1部売買代金は1兆0744億円と低調。

 市場では「現物市場の売買が膨らまない中、先物主導で上下に振れている。個人による低位材料株物色が目立つ程度だ。トヨタ自動車(7203.T)社長の米下院監視・政府改革委員会での公聴会を見極めたいとのムードもある」(準大手証券トレーダー)という。

 

 <13:50> 日経平均は軟調、戻り鈍く再び下げ幅拡大

 日経平均は軟調。1万0100円半ばで推移している。後場寄り直後は、堅調な第4・四半期の香港GDPなどを手がかりに下げ幅を縮小させたが、戻りは鈍く、新興国の金融引き締め懸念などを背景に再び軟化している。

 市場では「オリンピックの女子フィギュアの注目選手が登場すると市場参加者も手を止めたのか小動きになったが、再び軟化している。国内は手がかり難であるほか、新興国の金融引き締め懸念もあるため、買いが乏しい。三洋電機6764.Tなど低位株に資金がシフトしている」(国内証券投資情報部)との声が出ていた。

 <12:40> 日経平均は下げ幅縮小、上海株高などで買い戻し

 日経平均は下げ幅を縮小。1万0200円台での推移となっている。ドル/円為替がやや円安に振れていることや、上海株が小高いことを受けて買い戻しが入っているという。市場では「依然、商いが薄いなか、先物での大口売りが止まり買い戻しが入った程度。軟調基調に変わりはない」(みずほ証券投資情報部・マーケットアナリストの高橋幸男氏)との声が出ている。

 <10:50> 日経平均は軟調もみあい、19日ザラ場安値前に下げ渋る

 日経平均は軟調もみあい。1万0100円台での動きとなっている。19日に付けた直近のザラ場安値1万0123円58銭を前に下げ渋る展開。市場関係者によると「為替相場が円高に振れ、売りが出やすい状況には変わらないが、軟化して始まった輸出関連株を中心に買い戻す動きが出ているようで、時価水準は押し目いっぱいとの印象がある」(中堅証券情報担当者)という。

 <10:25> 日経平均は軟調、薄商いのなか先物売りで

 日経平均は軟調。1万0100円前半で推移している。薄商いのなか先物にまとまった売りが出て崩された。実需筋は前日に引き続き欧州系中長期資金からの買い注文観測はあるが、目立った動きはなく様子見姿勢をとっているという。

 市場では「米株安と円高警戒で実需筋は動いていない。引き続き商品投資顧問業者(CTA)などの短期筋の先物売買で振らされているようだ。後場に動きが変わる場合もあるので警戒している」(準大手証券トレーダー)との声が出ている。

 <9:53> 日経平均は200円超す下げ、米景気への懸念で輸出株に売り

 日経平均は200円を超す下げ幅になっている。ハイテク、鉄鋼、機械などが安い。

 市場では「2月の米消費者信頼感指数が落ち込んだことで米国景気への懸念が広がった。銀行株などに海外勢の売りが出ている。為替が89円台に入るともう一段の下値も警戒しなければならない」(東海東京証券エクイティ部部長の倉持宏朗氏)という。

 

 <9:15> 続落、米株安と円高基調受け売り先行

 寄り付きの東京株式市場で日経平均は続落した。前日の米株式相場が軟調だったことや外為市場でドル/円が90円前半、ユーロ/円が121円後半と円高に振れていることから、輸出株を中心にほぼ全面安の展開。序盤に1万0200円を割り込んだ。

 バーナンキ米連邦準備理事会(FRB)議長の議会証言などを控え動きづらく、薄商いのなかアジア市場や為替動向に振らされる展開が予想される。

 トヨタ自動車(7203.T)(TM.N)米販売子会社のレンツ社長は23日、下院エネルギー・商業委員会で証言し、同社は日本と諸地域の間で安全性問題をめぐる情報共有に欠点があったとの認識を示した。トヨタ株は軟調が続いている。

 

 <8:31> 寄り前の板状況、円高受け主力輸出株は売り優勢

 市場関係者によると、寄り前の板状況でキヤノン(7751.T)、ソニー(6758.T)などのハイテク株、トヨタ自動車(7203.T)、ホンダ(7267.T)などの自動車株は売り優勢。

 大手銀行株はみずほフィナンシャルグループ(8411.T)、三菱UFJフィナンシャル・グループ(8306.T)、三井住友フィナンシャルグループ(8316.T)も、やや売り優勢となっている。

 一方、今春から運航時の燃費と二酸化炭素(CO2)排出量を従来に比べ1割削減できる新型運搬船を導入すると報じられた日本郵船(9101.T)は、やや買い優勢となっている。

 (東京 24日 ロイター)

 

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