サウジ・ロシアなど4カ国、原油増産凍結で合意：識者こうみる

［１７日　ロイター］ - サウジアラビア、ロシア、カタール、ベネズエラの４カ国は１６日、原油生産を過去最高に近い１月の水準で凍結することに合意した。他の主要産油国が追随することが条件。

原油先物市場では、北海ブレントLCOc1が約４％下落。増産凍結で合意したことを受けて、一時は大幅上昇する場面もあったが、減産に踏み切るまでには至らなかったことから、その後は一転して大きく切り下がった。

市場関係者のコメントは以下の通り。

＜バークレイズ＞

合意が成功したとしても、原油価格の上値は限られるだろう。石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）はなお、相場上昇を目指すのか、市場シェアを志向するのか、板挟みになっている。両方を手にすることはできない。

合意が原油価格の本格的な押し上げにつながるかは、他の主要産油国が参加するかどうかにかかっている。合意は、生産抑制への最初の具体的な試みかもしれないが、この先にはまだ厳しい交渉が待っている。

合意で恩恵を受けるのは、米（シェール）油生産者かもしれない。

＜マッコーリー＞

状況を劇的に変えるほどのものではないが方向性としては正しい。

合意は、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）が協調し始めたという点で意味がある。需給リバランスは起きており、１６年第３・四半期までに通常の水準に戻るだろう。合意がリバランスを後押しするかもしれない。

＜シティ・フューチャーズ＞

原油価格支援に向けた合意というよりも、政治的な意味合いが格段に強いと見ている。

イランは輸出制限を拒否すると予想している。これにより他の産油国は凍結合意を無視し、サウジアラビアは原油価格が上向かないのはイランが協力しなかったためと非難することが可能になる。

凍結はジェスチャーにすぎない。イランが増産を続け、他の産油国も生産を維持するか計画通りに増産すると見られるため、われわれは石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）の生産量が日量３３００万バレルに増加するとの見通しを変えていない。

＜ゴールドマン・サックス＞

今回の合意の詳細は、高い不確実性が残り、一部が具現化しつつある中で、増産凍結が狙い通りに原油市場に影響を与えることはなく、市場への影響はほぼないことを示している。

合意によって、減産など一段の措置が可能との見方が形成される可能性はあるが、原油価格は在庫積み増しが止まらない限り安定せず、現在提案されている生産レベルでそれが起こるのは今年後半になるため、われわれは今回の合意が原油価格の底値を設定するには不十分だと考える。

＊内容を追加しました。