志田 義寧
長期金利が落ち着きどころを模索している。投資家の「押し目買い」目線は明らかになりつつあるが、ボラタイルな展開が続く中で、積極的な買いは手控えられている。長期金利に上昇圧力がかかっている理由はいったい何なのか。ロイターが毎週実施しているＪＧＢ調査から探ってみた。
ロイターは２０１１年からＪＧＢ市場関係者を対象に「週次ＪＧＢ調査」を実施。質問内容は、１）今週末の長期金利は上昇／低下／横ばい、２）その判断理由（株価、為替、需給、欧米金利、景気、物価、金融政策、財政などから選択）──などで、毎回２０─３０人が回答を寄せている。
長期金利に上昇圧力がかかったのは、日銀が「量的・質的金融緩和」踏み切った４月４日以降なので、この間の長期金利を予想する上での判断材料を調べてみた。
まず「物価」だ。アベノミクスを受けてブレーク・イーブン・インフレ率（ＢＥＩ）が急上昇したのとは対照的に、判断材料として「物価」を挙げる回答者はゼロ─４．２％にとどまっており、回答者が今後の物価上昇についてかなり冷めた目で見ている様子がうかがえる。
「景気」はどうか。４月８日調査では３．７％にとどまっていたが、４月３０日調査では１９．２％まで急上昇。一瞬「景気回復による長期金利上昇」期待が高まったようにみえたが、その後は４．２─１３．３％に再び低下しており、判断するにはもう少し時間がかかりそうだ。
こうした中、他の要因を大きく引き離し、４月４日以降に実施された８回の調査のうち７回トップとなった項目がある。「需給」だ。本来ならば日銀の大規模購入で需給が引き締まり、長期金利の低下要因となるが、コメントでは逆に流動性低下による「ボラティリティの上昇」を懸念する声が相次いだ。
判断材料ごとに過去８回の選択パーセントポイントを足し合わせると、トップが「需給」の５０９％ポイントで、以下「金融政策」の３９１％ポイント、「欧米金利」の２５２％ポイント、「株価」の２３６％ポイントと続いている。「景気」は７９％ポイント、「物価」は１５％ポイント、「財政」は１７％ポイントだった。
長期金利の上昇をめぐっては「アベノミクスにより、景気・物価に対する目線が上がった自然な流れだ」「いや、日銀の大規模国債買い入れで流動性が極端に低下したためだ」「やはり米金利が上昇した影響が大きい」といった市場参加者の声が聞かれたが、ロイターＪＧＢ調査からは物価でも景気でもなく、ましてや財政懸念でもなく「流動性低下によるボラティリティ上昇が主因」という姿が浮かび上がる。