［１５日 ロイター］ - 米国株式市場は大幅反発して取引を終えた。原油価格が引き続き下落したほか、２月卸売物価指数（ＰＰＩ、最終需要向け財・サービス）の伸びが予想を下回ったことで投資家のインフレ懸念が和らいだ。
焦点は明日の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）結果発表に移っている。
原油市場では北海ブレント先物が１バレル＝１００ドルを下回り、インフレ懸念に圧迫されていた株式相場に一定の安心材料となった。
米労働省が発表した２月のＰＰＩはガソリン価格などの高騰に押し上げられたが、前年比の上昇率は予想と一致、前月比の伸びは予想をやや下回り、１月から幾分鈍化した。
市場は１６日のＦＯＭＣ声明で少なくとも２５ベーシスポイント（ｂｐ）の利上げが発表される可能性を織り込んでいる。
ケース・キャピタル・アドバイザーズのマネジングパートナー、ケン・ポルカリ氏は「ＰＰＩが予想を下回ったことから、市場は米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長が２５ｂｐ（の利上げ）に踏み切るのが妥当とみているようだ」と指摘。その上で「市場は極めて売られ過ぎのポジションにあり、今後も不安定な展開が見込まれるが、きょうは急反発した」と述べた。
Ｓ＆Ｐの主要１１セクターのうち１０セクターが上昇し、情報技術や一般消費財が主導。一方、エネルギーは原油安を受けて４％近く下落した。
大型グロース（成長）株が買われ、Ｓ＆Ｐ総合５００種とナスダック総合を押し上げた。マイクロソフトは３．８７％高、アップルは２．９７％高。
デルタ航空は８．７％、ユナイテッド航空は９．１９％、それぞれ上昇。今四半期の売上高見通しを引き上げた。
投資家は中国での新型コロナウイルス感染拡大で世界経済に影響が及ぶ可能性や、ウクライナとロシアの停戦に向けた協議も注視している。
ウクライナのゼレンスキー大統領は１５日、ウクライナは北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）加盟への道が開かれていないことは理解しているとし、そのために安全保障を得た上で独自に自国を防衛する方法を提案していると述べた。
米取引所の合算出来高は１３４億６０００万株。直近２０営業日の平均は１３７億８０００万株。
ニューヨーク証券取引所では、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を２．０７対１の比率で上回った。ナスダックでも１．７２対１で値上がり銘柄数が多かった。
終値 前日比 ％ 始値 高値 安値 コード
ダウ工業株３０種 33544.34 +599.10 +1.82 32989.27 33620.84 32989.27
前営業日終値 32945.24
ナスダック総合 12948.62 +367.40 +2.92 12685.23 12973.88 12616.59
前営業日終値 12581.22
Ｓ＆Ｐ総合５００種 4262.45 +89.34 +2.14 4188.82 4271.05 4187.90
前営業日終値 4173.11
ダウ輸送株２０種 15519.07 +387.98 +2.56
ダウ公共株１５種 988.17 +11.44 +1.17
フィラデルフィア半導体 3180.24 +132.74 +4.36
ＶＩＸ指数 29.83 -1.94 -6.11
Ｓ＆Ｐ一般消費財 1336.34 +43.79 +3.39
Ｓ＆Ｐ素材 517.48 +5.63 +1.10
Ｓ＆Ｐ工業 841.52 +12.86 +1.55
Ｓ＆Ｐ主要消費財 765.39 +16.58 +2.21
Ｓ＆Ｐ金融 619.46 +8.01 +1.31
Ｓ＆Ｐ不動産 286.60 +2.00 +0.70
Ｓ＆Ｐエネルギー 542.77 -21.00 -3.72
Ｓ＆Ｐヘルスケア 1539.28 +29.13 +1.93
Ｓ＆Ｐ通信サービス 220.45 +4.84 +2.25
Ｓ＆Ｐ情報技術 2561.10 +84.88 +3.43
Ｓ＆Ｐ公益事業 359.76 +4.44 +1.25
ＮＹＳＥ出来高 12.44億株
シカゴ日経先物6月限 ドル建て 25435 + 305 大阪比
シカゴ日経先物6月限 円建て 25375 + 245 大阪比
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