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米国株式市場=まちまち、ボーイング買われダウ上昇

[21日 ロイター] - 米国株式市場はインフレ懸念がくすぶる中、まちまちの展開となった。個別銘柄では米ボーイングが買われ、ダウ工業株30種が上昇した。

米国株式市場はインフレ懸念がくすぶる中、まちまちの展開となった。写真は5月4日、ニューヨーク証券取引所前で撮影(2021年 ロイター/Brendan McDermid)

ボーイングは3.1%高。業界関係者によると、ボーイングは旅客機「737MAX」の月間生産機数を2022年秋に最大42機に引き上げる予備計画を策定した。

キャタピラーやゴールドマン・サックス、JPモルガンなどの銀行株も買われ、ダウを押し上げた。

S&P総合500種は序盤の上昇から下げに転じた。週間では2週連続で下落。セクター別では情報技術、一般消費財が下げを主導する一方、金融とエネルギーが上昇率上位だった。

アナリストはワクチン接種の進展や経済再開に伴い循環物色が続くと予想している。

AXSインベストメンツの最高経営責任者(CEO)、グレッグ・バサク氏は「年後半になり、景気回復がより具体化されるにつれ、ハイテク株からよりシクリカルでディフェンシブな銘柄への資金シフトが進むだろう」と述べた。

堅調な経済指標によって利上げの可能性が高まり、グロース株を圧迫した。IHSマークイットが21日に公表した5月の米製造業購買担当者景気指数(PMI)速報値は61.5と、同統計が製造業全体をカバーするために改定された2009年10月以降で最高となった。好調な国内需要が押し上げ要因になった。市場予想は60.2だった。

ナスダック総合は21日に下落したが、週間では5週ぶりに反発。今週はインフレ懸念で大きく売られていた大型ハイテク関連株に投資資金が回帰した。

ただ、ディファイアンスETFの最高投資責任者(CIO)、シルビア・ジャブロンスキー氏は「ハイテク株への投資は長期保有になるだろう。アップルが今後数カ月で20%上昇する可能性は低い」とした。

暗号資産(仮想通貨)のビットコインは下落。中国の金融安定発展委員会が金融リスク防止・管理に向け、ビットコインのマイニングや取引を取り締まる方針を表明したことが嫌気された。

仮想通貨交換業者のコインベース・グローバルは3.9%下落した。

米フォード・モーターは6.7%高。昨年12月以降で最大の上昇となった。同社と韓国のSKイノベーションは20日、北米にバッテリーの合弁会社を設立してフォードの電気自動車(EV)事業を支援すると正式に発表した。両社が覚書に調印した。

米半導体大手エヌビディアも2.6%高。1対4の株式分割を発表した。

一方、米アパレル・フットウエアメーカーのVFコープは下落。四半期利益が予想を下回った。

米取引所の合算出来高は90億8000万株。

ニューヨーク証券取引所では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を1.46対1の比率で上回った。ナスダックでは1.26対1で値上がり銘柄数が多かった。

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