先進国の肥満割合が過去最高に、医療費増大の一因に＝ＯＥＣＤ

［ロンドン　２１日　ロイター］　経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）が２１日発表した報告書で、先進国における太り過ぎや肥満の人の割合が過去最も多くなったことが分かった。太り過ぎに起因する疾病が治療費を増大させ、医療システムの負担になっているとも指摘している。

それによると、太り過ぎや肥満の人の割合が低いのは日本や韓国で約４％。一方、米国やメキシコは３０％を超える水準となっている。

報告書は、ＯＥＣＤ加盟３４カ国の半数以上の国で、少なくとも２人に１人が太り過ぎや肥満で、今後さらに増加すると予想。今後１０年以内に、３人に２人が肥満になる国もあるとしている。

専門家によると、重度の肥満の人は通常体重の人に比べて、平均８─１０年寿命が短く、体重が１５キロ増えるごとに早死にのリスクが約３０％上昇するという。

また、肥満に関連する医療費はほとんどの国で１─３％だが、米国では５─１０％に上り、関連疾病が出始めるのに伴って医療費も急増すると、ＯＥＣＤは指摘している。