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個人投資家の株式・債券に関する知識、仮想通貨より乏しい=調査

世界経済フォーラム(WEF)が実施した調査によると、個人投資家の株式や債券投資に関する知識は、暗号資産(仮想通貨)に関する知識よりも乏しいことが明らかになった。資料写真、6月撮影(2021年 ロイター/Dado Ruvic)

[4日 ロイター] - 世界経済フォーラム(WEF)が実施した調査によると、個人投資家の株式や債券投資に関する知識は、暗号資産(仮想通貨)に関する知識よりも乏しいことが明らかになった。

調査はWEFがバンク・オブ・ニューヨーク・メロンおよびアクセンチュアと協力して個人投資家を対象に実施した。

株式や債券について理解していないと回答した人は40%近くに達し、仮想通貨について理解していないと回答した人の割合29%を上回った。

調査では、個人投資家の70%が45歳未満だったことも明らかになった。

WEFの投資部門責任者は「ここ数年、世界的に仮想通貨の採用や取引が急増したことで、多くの話題があり、投資家の仮想通貨商品に対する認知度に影響を与えている可能性がある」と指摘。「株式や債券などの従来の金融商品に関する報道が少ないことも認知度に逆の影響を与えている可能性がある」との見方を示した。

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