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ソニーG通期営業益を上方修正、音楽など好調 ゲームは下振れ

[東京 1日 ロイター] - ソニーグループは1日、2023年3月期の連結営業利益見通し(国際会計基準)を従来の1兆1100億円から1兆1600億円(前年比3.5%減)に上方修正した。為替の円安効果のほか、音楽分野や画像半導体などが好調に推移すると見込む。一方、ゲーム事業は利益見通しをさらに引き下げた。

 11月1日、ソニーグループは、2023年3月期の連結営業利益見通し(国際会計基準)を従来の1兆1100億円から1兆1600億円(前年比3.5%減)へ引き上げた。写真は同社ロゴ。9月撮影(2022年 ロイター/Dado Ruvic)

IBESがまとめたアナリスト25人のコンセンサス予想の平均値は1兆1780億円。

純利益の見通しは400億円増額し、同4.8%減の8400億円に上方修正した。売上高は円安で1000億円上積みし、同16.9%増の11兆6000億円に引き上げた。

事業部門別では、音楽分野が円安のほか収⼊増により利益を押し上げる。上半期では6年ぶりにアルバムを発表したビヨンセに加え、新人アーティストによるヒットが貢献。音楽配信大手スポティファイの週次ランキングでは、上位100曲に平均して48曲(前年通期実績は36曲)がランクインしたという。

画像半導体は円安に加えて、高価格帯スマートフォン向けのカメラセンサーの高画質化などの恩恵を受けた。ただ、十時裕樹副社長は、23年1─3月期は景気後退で需要低迷の可能性があるとして「保守的な収益見通しにしている」と説明した。米国による対中半導体輸出規制の影響は軽微で、業績に織り込み済みという。

ゲーム事業は、前回7月予想から300億円下振れる。同事業は⽶ドル建てでのコスト⽐率が高いため、円安は営業利益にマイナス要因になる。

家庭用ゲーム機プレイステーション(PS)の総利用時間は、7─9月期に前年同期から10%減。ソフトの販売は過去タイトルの販売が減少する一方、新作の大型タイトルが堅調に推移しており、「ユーザーが支出の抑制を背景に、タイトルをより絞り込んでいることがうかがわれる」(十時副社長)という。

ハードウェアのPS5については供給制約に緩和がみられるため、通期販売計画の1800万台からの上積みを目指す。

同時に発表した22年4─9月期の連結営業利益は、前年同期比8.8%増の6510億円だった。音楽分野や画像半導体、金融分野の増益が寄与し、売上高、営業利益ともに7─9月期、上半期として過去最高となった。金融分野では、昨年発生したソニー⽣命の⼦会社での不正送⾦にかかる資⾦回収で221億円の増益効果があった。

(佐古田麻優)

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