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サッカー=現会長も聴聞対象に、相次ぐ疑惑でFIFAの評判は失墜

 [ロンドン 27日 ロイター] 昨年に2018年と22年のワールドカップ(W杯)開催地選出に絡む買収疑惑が浮上して以来、国際サッカー連盟(FIFA)の評判は下降線をたどっていたが、会長選に絡む疑惑に関連してゼップ・ブラッター会長も27日、倫理委員会での聴聞対象に決まったことで、さらに事態は深刻さを増してきた。

 5月27日、昨年に買収疑惑が浮上して以来、国際サッカー連盟の評判は下がる一方だが、ブラッター会長も倫理委員会での聴聞対象に決まったことで、さらに事態は深刻さを増してきた。スイス・チューリヒで9日撮影(2011年 ロイター/Arnd Wiegmann)

 汚職疑惑を告発されたアジア連盟会長のモハメド・ビン・ハマム氏とブラッター氏が出席する29日の聴聞会の結果にかかわらず、6月1日の会長選に立候補している両氏が、投票直前に聴取を受けること自体、FIFAの評判にとって大打撃だ。

 今回の疑惑はハマム氏が北中米カリブ海連盟会長のジャック・ワーナー氏と特別会合を開いた際、贈収賄を含む倫理規定違反があった疑いを、同連盟のチャック・ブレイザー事務局長が指摘して発覚。渦中のワーナー氏も聴聞会に出席することになっている。

 告発を受けハマム氏は、ブラッター氏が金銭のやり取りがあったことを知っていながら、黙認していた可能性があると主張。FIFAに対し、ブラッター氏も調査すべきだと要求していた。

 一方、ブラッター氏は先週末、南アフリカで開いた記者会見で、FIFAは腐敗などしていないと、テーブルに拳を打ち付けるほど強い口調で訴えた。

 <イメージ回復への道>

 世界のサッカーを発展させ統括する上で、巨額のスポンサー料とテレビ放映権料に依存しているFIFAにとって、そのイメージはかなり重要な役割を担っている。

 FIFAの傷付いたイメージを回復させるためには、ジェスチャー以上のものが必要だが、米ダラスを拠点とするザ・マーケティング・アームのダリン・デービッド氏は、「FIFAはスポンサーから多額の収入を得ている。そのため、名誉を挽回しようと迅速に対応し、被害を抑制する行動を取るだろう」と分析する。

 <W杯開催地に絡む疑惑>

 会長のブラッター氏も聴聞対象になったことは、会長でさえ規則に従うべきだという意志表示とも取れ、FIFAが実際に信頼回復に向け一歩踏み出したとみることもできる。

 昨年12月にスイス・チューリヒで行われた2018年と22年W杯開催地を決める投票前に発覚した買収疑惑では、理事2人が活動停止処分を受けた。当時、2大会同時投票を行った理由についてブラッター氏は、「ビジネスチャンスを最大限に生かすため」と語っていたが、結果的には危機を招いてしまった。

 聴聞会への出席が決まったブラッター氏は「事実が意味するところは説明不要だ」との声明を発表。ただ、聴聞会の結果次第では、会長選が延期される可能性も指摘されている。

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