［東京 ３１日 ロイター］ - ＴＤＫは３１日、２０２３年３月期の連結営業利益（国際会計基準）予想を従来の２０００億円から１８５０億円（前年比１０％増）へ下方修正した。ＨＤＤ（ハードディスクドライブ）関連を中心に構造改革費用を計上することが重しとなる。ＩＢＥＳがまとめたアナリスト１８人の平均値２０７４億円を下回った。
ＨＤＤはＰＣ向けやデータセンター向けの需要が減少しており、資産効率改善に向けた構造改革費用２００億円を計上する。会見した山西哲司専務執行役員は「１０―１２月期にバッテリー事業の収益が改善しており、構造改革費用がなければ若干の上振れ」と強調した。従来予想は１９％増の２０００億円だった。
売上高予想は１４％増の２兆１７００億円（従来予想は１６％増の２兆２２００億円）に引き下げた。スマホ需要が当初想定より減少。コロナ禍で好調だったノートＰＣやタブレット端末の需要が減少したほか、電動化の進展で部品搭載点数の増加が続いている自動車向けは、内燃機関の自動車の生産台数が想定より若干、軟化しているという。純利益予想は前期比０．５％増の１３２０億円（従来予想は１２％増の１４７０億円）に下方修正した。
来期に向けては、スマホ市場は「回復はあまり大きく見込めない」（山西氏）と説明した。ＨＤＤの回復は来期の下期以降とみており「１―３月期や４―６月期がボトムに近いのではないか」（同）という。自動車は、電動化需要が拡大を継続し、全体の生産も緩やかに回復するとみている。
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