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テニス=「大坂への対応適切だった」 全仏OP主催者、改善姿勢も

 テニスの四大大会、全仏オープン主催者は13日、同大会で記者会見に応じなかった大坂なおみ(写真)に罰金処分、および大会追放の警告を出した対応について正当性を主張した。メルボルンで2月撮影(2021年 ロイター/Kelly Defina)

[パリ 13日 ロイター] - テニスの四大大会、全仏オープン主催者は13日、同大会で記者会見に応じなかった大坂なおみに罰金処分、および大会追放の警告を出した対応について正当性を主張した。

大坂は大会前に、メディアからの質問が精神的な負担になるとして記者会見を拒否すると表明。大坂が初戦の会見に応じなかったことから、四大大会の理事会は1万5000ドル(約164万円)の罰金を科し、拒否を続けた場合は同大会の失格、および今後の四大大会からも追放する可能性があると強い警告を出した。

問題が多方面に大きな影響を及ぼしたことなどから、大坂は2回戦を棄権し、2018年の全米オープン以降うつ病に悩まされてきたと告白した。

全仏主催者のフランス・テニス連盟(FFT)事務局長は、大坂と何度も連絡を取ろうとしたができなかったと指摘。四大大会理事会からの勧告は、自身の決断がもたらす結果について大坂に思い起こさせるためだったという。

「1万5000ドルの罰金については、上限には設定したくなかったことが分かるだろう。上限は2万ドル。1万5000ドルにしたのは、すぐにはデフォルトにならないというメッセージを伝えるためだ」と意図を説明した。

そして「われわれは彼女のことを本当に気に掛けていた。制裁については漸進的なアプローチで現実的な方法を取った。非常にデリケートで難しい状況だったが、敬意と配慮を持って対応したと思う」と主張した。

一方で、「メンタルヘルスの問題については改善できると思う。他の四大大会と共有しているロードマップの一部だ。この問題については一緒にイニシアチブを取っていく」と選手の精神面に関する問題についてはより良い解決策を探る姿勢を見せた。

なお、モレットンFFT会長は大坂への対応について「そうせざるを得なかった。全選手の間で公平性を保つ必要があるし、適切な方法だったと思う」と語った。

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