［東京 １３日 ロイター］ - 今週の外為市場で、ドルは上下に振れやすい展開が予想されている。米国の消費者物価指数（ＣＰＩ）や卸売物価指数（ＰＰＩ）が３月の米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）での大幅利上げを裏付ける結果となれば、ドルの上昇に勢いがつきやすい。一方、経済指標が下振れたり米金利が低下すれば、ポジション巻き戻しの動きが強まる可能性がある。
予想レンジはドル／円が１３２．００━１３６．００円、ユーロ／ドルが１．０４００―１．０８００ドル。
＜上田東短フォレックス 営業企画室室長 阪井勇蔵氏＞
「米国は公的発言を控えるブラックアウト期間に入り連邦準備理事会（ＦＲＢ）高官による発言がなくなることから、経済指標の結果次第でドルが上下に振れやすい。米長期金利が４％を超えて上昇すればドルは上値を試す可能性がある一方、金利上昇が一服すれば利益確定や持ち高調整の売り圧力が強まりやすい。
１６日の欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会では、ラガルド総裁の会見で積極的な金融引き締め姿勢が確認されれば、ユーロ買いが強まる場面が出てくるだろう」
＜三井住友銀行 チーフストラテジスト 宇野大介氏＞
「米経済指標でインフレの高止まりが確認されれば、ＦＲＢによる積極的な金融引き締め姿勢が意識される。景気後退懸念から米長期金利は伸び悩む可能性があるものの、必ずしも金利と為替がパラレルに動くわけでもないことから、ドルは上昇していく。
ＥＣＢ理事会で金融引き締め長期化の姿勢が確認されれば、ユーロを支える要因になる。通貨の強さとしてはドル、ユーロ、円という順番になるとみている」
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