ドルが対欧州通貨で一段高なら、111円台への道開ける＝今週の外為市場

［東京　２１日　ロイター］ - 今週の外為市場では、米長期金利の動向と対欧州通貨でのドル高がポイントとなりそうだ。米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）を経て、快進撃を続けてきたユーロや英ポンドの潮目が変わった可能性があり、欧州通貨に対してドルが一段高となれば、ドル／円も１１１円台への道が開けそうだ。

予想レンジはドルが１０９．００━１１１．５０円、ユーロが１．１７５０―１．２０００ドル。

上田東短フォレックスの営業推進室長、阪井勇蔵氏は「市場は金融政策の正常化に一歩踏み出した米連邦準備理事会（ＦＲＢ）と、現状維持の欧州中央銀行（ＥＣＢ）の政策格差を意識し始めたため、ユーロを買いづらくなっている」と指摘。ユーロの先物ロングが依然高水準にあることに鑑みて、ロングの手じまいに伴う下げ余地はまだありそうだと同氏はみている。

ユーロはＦＯＭＣ直前の高値１．２１３４ドルから１．１８４７ドルまで急落した。

ＩＭＭ通貨先物の非商業（投機）部門の取り組みによると、ユーロロングは８日時点で１０万７２１３枚と、３月以来の高水準となる１０万枚台に乗せている。 「対欧州通貨でドル高が進めばドル／円も１１１円への道が開けるが、波乱要因はクロス円だろう」と阪井氏はみている。不安定な株価や商品相場を背景にクロス円でリスク回避の円買いが広がれば、ドル／円の足を引っ張りかねない。ＦＯＭＣを挟んでユーロ／円は１３３円半ばから１３０円半ばまで急落し４カ月ぶり安値を付けた。

ＦＸcoin取締役の上田眞理人氏は「米国が他の国に先んじて景気回復軌道に乗ったのは間違いない。実体経済の強さを反映して物価が上昇し、米長期金利も徐々に上昇して、ドルは買われる」と予想する。

日本の機関投資家も為替リスクをある程度取りつつ、米債への投資を再開すると同氏は予想し、ユーロ安やクロス円の下落によって、これまで欧州で運用されてきた資金が米国に戻る可能性が高いとの見方を示す。

英中銀（ＢＯＥ）は２４日に金融政策委員会を開催する。ロイター調査によると、今回は政策金利を０．１０％に据え置く確率が高いが、２０２３年までには０．５０％までの引き上げが見込まれている。

英ポンド／円はＦＯＭＣを挟んで１５５円前半から１５３円前半まで急落した。

２５日には、ＦＲＢが物価指標として注目する５月のコア個人消費支出（ＰＣＥ）価格指数が発表される。４月は同指数が前年同月比で３．１％上昇し、１９９２年７月以来の大幅な伸びを記録した。今回も市場の関心は高い。