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ドル/円は上値追いに慎重、円高リスクに警戒も=来週の外為市場

[東京 13日 ロイター] -

来週の外為市場では、米株市場の不安定化や米長期金利の上昇基調の鈍化に伴い、ドル/円は上値追いに慎重な相場展開が予想されている。株式市場で大きな調整が入った場合、これまでのドル買い/円売りの巻き戻しが起きる可能性もあり、ドル/円は円高方向にリスクバランスが傾いているとの指摘も聞かれた。

予想レンジはドルが126.00━131.50円、ユーロが1.0150―1.0600ドル。

ドル/円は足元、129円を挟んだ推移が続いており、一定の底堅さは維持している。ただ、市場では先日公表された4月米消費者物価指数(CPI)が堅調な内容だったにもかかわらず、ドル/円の上昇が130円後半程度にとどまり「ドル/円のピークアウト感が強まっている」(外国証券)との指摘が聞かれる。

また、これまでドル/円のドライバーとなっていた米10年債利回りは3%台を付けて以降、上昇基調が鈍くなっている。米国の利上げについて十分織り込みが進む中で「来週はドル/円の金利差トレードも落ち着く可能性がある」(楽天証券・FXディーリング部、荒地潤氏)との見方が示されている。

米金利上昇に伴う株式市場の不安定化も、ドル/円の下押し圧力になりやすいという。荒地氏は、ドル/円は3―4月にかけて円売り一辺倒だった反動で「米株や原油価格の動向次第でリスクオフムードが強まれば、円高方向の調整が続いてもおかしくはない」と指摘した。

一方、ユーロはさらなる下落余地もあるとの意見が聞かれた。「ロシアとウクライナの問題は依然として終息がみえず、ユーロはまだ上値の重い状況が続きそうだ」(前出の外国証券)という。リスクオフの流れが一段と強まった場合は、節目の1.00ドル割れも視野に入るとの指摘もあった。

欧州景気の減速懸念が根強い中、ロシアによるガス供給停止やフィンランドの北大西洋条約機構(NATO)加盟申請など、ロシアとの対立が激化するとの見方から、ユーロは軟調な地合いが続いている。

主なスケジュールでは、国内で1―3月期実質国内総生産(GDP、速報値)、4月貿易統計、4月全国消費者物価指数(CPI)などが公表予定となっている。海外では、米国で4月小売売上高、ユーロ圏で4月消費者物価指数(HICP)、欧州中央銀行(ECB)理事会議事要旨などが発表される予定。

為替マーケットチーム

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