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日経平均は続落、利益確定売り優勢に 中国株安も重し

[東京 16日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は続落した。先高観は引き続き強いものの、急ピッチの上昇を経た過熱感から、引き続き利益確定売りが優勢となった。中国株が軟調に推移したことも相場の重しとなった。

東京株式市場で日経平均は続落した。先高観は引き続き強いものの、急ピッチの上昇を経た過熱感から、引き続き利益確定売りが優勢となった。写真は東証、2020年10月撮影(2021年 ロイター/Kim Kyung-Hoon)

15日の米国株式市場は、原油高を受けエネルギー関連株に買いが入り、上昇して終了。一連の経済指標で物価上昇がピークを付け、景気回復が順調に継続していることが示唆されていることも株価押し上げ要因になったという。

日経平均は前日の調整を経て押し目買いが先行し、上昇して寄り付いた。しかし、過熱感が依然として意識され次第に利益確定売りが優勢となり、マイナスに転じた後は弱もちあいが続いた。中国恒大集団の過剰債務問題への警戒感がくすぶり、中国株の軟調な動きも日本株の重しになった。

市場では「おととい窓を開けて大陽線となったTOPIXが反落したことで、目先は天井を打ったとのムードが広がりつつある」(水戸証券の酒井一チーフファンドマネージャー)との声が聞かれた。

新型コロナウイルスの国内新規感染者数の減少や、国内政治の膠着感打開への期待は根強く、押し目買いが下値を支えた。ただ、週末からの飛び石連休を控えていることもあり、積極的な上値追いは手控えられた。

日経平均は12日連続陽線の記録が途切れたほか、8月後半から続いていた東京エレクトロンの連騰は15日でストップした。

TOPIXは0.30%安で取引を終了。東証1部の売買代金は3兆4660億0300万円と膨らんだ。東証33業種では、下落率上位は海運業、ガラス・土石製品、不動産業だった。一方、上昇率上位は石油・石炭製品、鉱業、倉庫・運輸関連業だった。

トヨタ自動車やソニーグループが上昇したほか、乾汽船や明治海運など中小型海運株の値がりが目立った。ファーストリテイリングもしっかり。

一方、半導体関連など値がさハイテク株やソフトバンクグループは軟調だった。上昇相場の中で急上昇していたレノバやイーレックスなど再生エネルギー関連株も弱い動きが目立った。

東証1部の騰落数は、値上がり892銘柄に対し、値下がりが1186銘柄、変わらずが110銘柄だった。

終値 前日比 寄り付き    安値/高値  

日経平均 30323.34 -188.37 30606.15 30,202.51─30,622.39

TOPIX 2090.16 -6.23 2101.79 2,080.94─2,103.29

東証出来高(万株) 126150.00 東証売買代金(億円) 34660.03

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