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日経平均は4日ぶり大幅反発、グロース株中心に買い戻し

[東京 12日 ロイター] - 東京株式市場で日経平均は4営業日ぶりに大幅反発した。前日の米国市場でのハイテク株高の流れを受けて、半導体関連など高PER(株価収益率)のグロース(成長)株を中心に買い戻す動きが優勢となった。香港ハンセン指数などアジア株の上昇も支えとなり、日経平均は上値追いの展開となった。

 1月12日、東京株式市場で日経平均は4営業日ぶりに大幅反発した。前日の米国市場でのハイテク株高の流れを受けて、半導体関連など高PER(株価収益率)のグロース(成長)株を中心に買い戻す動きが優勢となった。写真は2020年10月、東京証券取引所で撮影(2022年 ロイター/Issei Kato)

朝方の東京株式市場で日経平均は、前日の米ナスダック総合が堅調だった流れを引き継いで、反発してスタートした。このところ軟調だった半導体関連をはじめとする高PER銘柄を中心に買い戻しが先行した。

アジア株や米株価主要3指数の先物が堅調な中で、日経平均も高値を追う展開となった。後場には上昇の勢いが一服する局面もあったが、大引けにかけて再び強含んだ。

東京エレクトロンなど半導体関連やTDKなどの電子部品といったハイテク株は総じて大幅高。アジア株が堅調な中、ソフトバンクグループも大幅高となった。

ファーストリテイリングが13日ぶりに反発したほか、トヨタ自動車やソニーグループなど主力株もしっかりだった。前日に決算を発表した安川電機は2%超高だった。一方、エーザイやデンソーはさえなかった。

米連邦準備理事会(FRB)による金融引き締め早期化への思惑は引き続きくすぶっており、高PER株の重しになりやすい。市場では「きょうの上昇はレンジ内の動きにとどまっており、もう一段高となるにはエネルギーが必要」(証券ジャパンの大谷正之調査情報部部長)との声もあった。

近く本格化する米企業決算で「コストアップ要因を吸収し、業績の堅調さが示されれば、日本株が支援されそうだ」(大谷氏)とみられている。

TOPIXは1.64%高と反発して取引を終了。東証1部の売買代金は3兆0151億1900万円だった。東証33業種では、31業種が値上がりした。値上がり率上位には、鉱業や海運業、金属製品、機械、不動産業などが並んだ。値下がりしたのは電気・ガス業と保険業のみだった。

東証1部の騰落数は、値上がりが1924銘柄(88%)、値下がりが219銘柄(10%)、変わらずが42銘柄(1%)だった。

終値 前日比 寄り付き    安値/高値  

日経平均 28765.66 +543.18 28449.53 28,427.60─28,814.31

TOPIX 2019.36 +32.54 1999.82 1,998.52─2,021.09

東証出来高(万株) 119795 東証売買代金(億円) 30151.19

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