午前の日経平均は小反落、米中間選挙の結果やＣＰＩ待ちで方向感欠く

［東京　９日　ロイター］ - ９日午前の東京株式市場で日経平均は、前営業日比４４円９５銭安の２万７８２７円１６銭と、小幅に反落した。米中間選挙の結果や、１０日の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の発表を控えて様子見姿勢が強まり、方向感を欠いた。

日経平均は、前日の米株高を好感する形で小高く始まった後は、前日の終値を挟んだ値動きとなった。約２カ月ぶりの高値水準にあり、心理的節目２万８０００円に近づく場面では利益確定売りが上値を抑えた。

米株高を受けて値がさの半導体関連株やソフトバンクグループ（ＳＢＧ）が堅調。ＳＢＧは年初来高値を更新した。決算を材料にした個別物色が引き続き活発だった一方、セクター別の動向に明確な方向感はみられなかった。

市場では「ＣＰＩを前に様子見となった。半導体関連株や好決算の銘柄を買う動きが続き、地合いは悪くない」（岩井コスモ証券の林卓郎投資情報センター長）との見方が聞かれた。

ＴＯＰＩＸは０．１８％安の１９５４．００ポイントで午前の取引を終了。東証プライム市場の売買代金は１兆７８２０億８９００万円だった。東証３３業種では、値上がりは海運業や金属製品、パルプ・紙など１７業種で、値下がりはその他製品や鉱業、空運業など１６業種だった。

スズキが大幅高となり、年初来高値を更新。ＳＵＭＣＯが大幅高だったほか、東京エレクトロンは堅調だった。一方、任天堂やダイキン工業が大幅安。ファーストリテイリングはさえない。

東証プライム市場の騰落数は、値上がりが１０１２銘柄（５５％）、値下がりは７３４銘柄（３９％）、変わらずは９０銘柄（４％）だった。