March 13, 2018 / 7:06 AM / 3 months ago

〔マーケットアイ〕株式:日経平均・日足は陽の大引け坊主、「半値戻しは全値戻し」も意識

    [東京 13日 ロイター] - 
    <15:54> 日経平均・日足は陽の大引け坊主、「半値戻しは全値戻し」も意識
    
    日経平均・日足は「陽線」となった。高値引けで「陽の大引け坊主」となり、先高見込みを暗示すると
される。
    25日移動平均線(2万1665円89銭=13日終値)を終値で維持。2月27日高値(2万250
2円05銭)と3月5日安値(2万0937円26銭)の半値戻し(2万1719円66銭)水準も上回っ
たほか、2月27日に上値を抑えた日足・一目均衡表の基準線(2万1952円48銭=同)もわずかに上
回った。市場では「半値戻しは全値戻し」といった相場格言が意識されている。
    一方、半値まで戻したことは全値を戻したに等しいほどの価値があるとして、利益確定ポイントと読む
向きもある。25日線を割り込む場合、日足一目均衡表の転換線(2万1454円21銭=同)や200日
線(2万1239円55銭=同)が目先の支持線となりそうだ。
    
    
    <15:31> 新興株市場は堅調、大型株の動き鈍く資金流入も

    新興株式市場は堅調だった。日経ジャスダック平均は4日続伸となり、東証マザーズ指数は反発した。
「大型株の動きが鈍く、資金が流入した」(国内証券)との見方が出ていた。個別では、伊豆シャボテンリ
ゾート        、日本フォームサービス        、ソレイジア・ファーマ        が上昇率上位となった一
方、ニューフレアテクノロジー        、アミタホールディングス        、日本スキー場開発        が
下落率上位だった。
    
        
    <14:22> 日経平均は上げ幅拡大、米国のハイテク株高を改めて意識
    
    日経平均は2万1900円台前半に上げ拡大。「前日の米国市場でのハイテク株高の流れに改めて関心
が向けられている」(国内証券)という。東京エレクトロン        や信越化学工業        、安川電機<6
506.T>といったハイテク株が指数の押し上げに寄与。国内の政治リスクに関しても「ひとまず、政権交代や
大臣の辞任などといった過度な警戒感は和らいでいる」(国内証券)という。
    
    
    <13:13> 日経平均はプラス圏、弱含む円相場に反応し切り返す
    
    日経平均はプラス圏。後場に入り2万1800円台半ばまで切り返す場面があった。為替がドル高/円
安に振れたことに反応した。「国内政治リスクもあるが、与野党が交替するとまで市場はみていない。財務
省の責任が徹底的に追及されるべきで、そうなれば政治リスクは薄まっていく。米朝首脳会談まで北朝鮮の
ミサイル発射なども見込みにくい」(国内証券)との声が出ていた。
    
    
    <11:35> 前場の日経平均は4日ぶり小反落、財務省文書問題など警戒続く
    
    前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比34円58銭安の2万1789円45銭となり、4
日ぶりに小反落した。円高基調が嫌気され売りが先行した後、先物主導で買われプラスに転じる場面があっ
たが、買いは続かず軟化した。米国の輸入制限発動の影響や財務省による決裁文書の書き換え問題など相場
の先行きへの警戒感が強く、手控えムードが優勢だった。
    
    TOPIXは前日比0.08%安で午前の取引を終えた。前場の東証1部売買代金は1兆0073億円
と売買は低調。セクター別では電気・ガスや空運、ノンバンク、サービスが上昇率上位にランクイン。半面
、石油関連や鉄鋼、非鉄金属の下げが目立った。
    
    3月期末の配当権利取り需要が意識される時期に差し掛かり、日本株は下値の堅さもみせた。TOPI
X Small        はプラス圏で前引けとなるなど、小型株は底堅く推移した。
    
    ただ財務省の決済文書書き換え問題を巡り、市場では「まだもめそうな雰囲気がある。為替も円高に振
れており、買いづらくなってしまった」(水戸証券・投資顧問部チーフファンドマネージャーの酒井一氏)
との声が出ている。麻生財務相の進退を巡る情勢に注視が集まる中、ポジションを一方向に傾ける動きは限
られた。
    
    東証1部の騰落数は、値上がり1071銘柄に対し、値下がりが894銘柄、変わらずが104銘柄だ
った。
    
    
    <10:57> 日経平均は先物主導で一時プラス転換、財務省文書問題は重し
    
    日経平均は一時プラス転換。2万1800円台前半で推移している。先物主導で上昇した。現物市場で
は「商いが盛り上がらない。戻り売りをこなせず、腰の入った買いも入っていない」(国内証券)との見方
が出ている。「政治の安定を評価して日本株を選好していた海外投資家にとっては、今回の財務省の文書問
題で前提が崩れた格好。国内の個人投資家も、国内株よりパフォーマンスが良好な米ナスダック銘柄に目が
向かいつつある」(同)という。
    
    
    <10:30> 日経平均は安値圏、米輸入制限措置への懸念続く
    
    日経平均は安値圏。2万1700円台後半で推移している。東証1部銘柄では値上がり銘柄が値下がり
銘柄を上回っている。TOPIX Small        がプラス圏で推移するなど、小型株に物色の矛先が
向いている。
    
    市場では「米国の輸入制限措置の影響については、引き続き不透明感が意識される。財務省による決裁
文書の書き換え問題も、麻生財務相の進退を巡る情勢はなお流動的だ」(中堅証券)との声が出ていた。
    
    
     <09:07> 寄り付きの日経平均は反落、円高基調が重し
    
    寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前日比81円58銭安の2万1742円45銭となり、反
落で始まった。円高基調の為替が重しになっている。米国の輸入制限発動による貿易摩擦や森友問題を巡る
国内の政治的混乱にも警戒感が強い。寄り後に下げ幅は100円を超えた。石油・石炭、鉱業が安く、非鉄
、機械もさえない。半面、電気・ガス、食料品はしっかり。
    
    
    <08:31> 寄り前の板状況、トヨタ・ホンダは売り優勢
    
    市場関係者によると、寄り前の板状況は、主力輸出株でトヨタ自動車        、ホンダ        が売り
優勢。キヤノン        、ソニー        、パナソニック        は売り買い拮抗している。指数寄与度の
大きいファーストリテイリング        、ファナック        はやや売り優勢となっている。
    メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ        、三井住友フィナンシャルグループ<8
316.T>、みずほフィナンシャルグループ        がいずれも売り優勢となっている。
    
    
    東証第1部出来高上位50銘柄       
    東証第1部値上がり率上位50銘柄       
    東証第1部値下がり率上位50銘柄       
    日経225先物        
    SGX日経225先物        
    TOPIX先物        
    日経225オプション            
    株式関連指標の索引ページ        
    関連アプリ:インデックスムーバー(トムソン・ロイターEIKON検索ボックスで“IMO”と入力)

    
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