May 7, 2019 / 7:05 AM / 2 months ago

訂正-〔マーケットアイ〕株式:日経平均・日足は「中陰線」、200日線の攻防

(15時43分配信部分の本文1行目の指数の続伸日数を訂正します)

[東京 7日 ロイター] -

<16:00> 日経平均・日足は「中陰線」、200日線の攻防

日経平均・日足は「中陰線」。4月中旬から続いたもちあい相場は下方向に抜け、4月12日と15日に空けたマド(2万1878円78銭―2万2102円93銭)を埋めた。200日移動平均線(2万1885円82銭=7日)、25日移動平均線(2万1850円70銭=同)を終値で明確に下回れば一段と下値を模索する可能性がある。

<15:43> 新興株市場は堅調、値動きのいい個別株に物色

新興株市場は堅調。日経ジャスダック平均が4日続伸で東証マザーズ指数が5日続伸(訂正)した。米中貿易協議の不透明感で東証1部の主力株が売られる中、値動きのいい個別株への物色が目立った。

個別銘柄では、日本ホスピスホールディングスが上場来高値を更新したほか、トビラシステムズがストップ高比例配分となった。ビーマップは一時ストップ高、大塚家具やインパクトホールディングスなども買われた。

一方、アイエックス・ナレッジ、フェローテックホールディングス、ハーモニック・ドライブ・システムズ、メイコーなどは軟調だった。

<14:43> 日経平均は一段安、上海株や米株先物が軟調

日経平均は後場軟調、2万1900円台前半で推移している。中国は通商協議の一時的中断の用意があるとの観測報道が嫌気されたほか、上海株のマイナス転換や米株先物の軟調推移も重しになっているとみられている。

市場からは「先月26日に発表された日本企業の決算で市場予想を下回る見通しを出した企業が散見された。控えめに出てくることは想定されたことではあるが、米中協議が長期化または頓挫すれば、そこの回復を見込んでいたシナリオが狂ってくる。米中協議への懸念がじわりと効いている」(三木証券の投資情報部次長、北澤淳氏)との声が出ていた。

<13:05> 日経平均は後場下げ幅拡大、一時300円安

日経平均は下げ幅を一時300円超に拡大し、午前につけた安値を下回った。市場からは「前場と後場で状況に大きな変化はないが、欧州勢が指数先物を売っているかもしれない。中国株が上げ幅を縮小していることが売り仕掛けしやすくしている」(国内証券)との声が出ていた。

<11:38> 前場の日経平均は続落、米中貿易摩擦を懸念 一時2万2000円割れ

前場の東京株式市場で日経平均株価は前営業日比171円36銭安の2万2087円37銭となり、続落した。トランプ米大統領が中国からの輸入品2000億ドル相当に対する追加関税を10日に10%から25%に引き上げると表明したことで、米中貿易摩擦が激化するとの懸念が広がった。国内連休中に為替が1ドル110円台後半まで円高方向に振れたことも重しになった。取引時間中としては4月12日以来となる2万2000円割れとなる場面もあったが、上海株の反発が安心材料になり、やや下げ渋った。

TOPIXは0.47%安。東証1部の売買代金は1兆6063億円だった。東証33業種では、値下がり率上位に機械、鉱業、ガラス・土石、石油・石炭などが入った。ファナック、コマツ、安川電機など中国関連株の下げが目立った。半面、医薬品、不動産、水産・農林は堅調だった。

市場では「海外勢の先物売りで下げ幅が拡大した。米中協議の行方とトランプ大統領の今後の出方を見極めるまで戻りは鈍そうだが、個別でソニーが大幅高となるなど決算内容を素直に評価する動きがみられることは明るい材料だ」(サクソバンク証券チーフマーケットアナリストの倉持宏朗氏)との声が出ていた。

東証1部の騰落数は、値上がり962銘柄に対し、値下がりが1113銘柄、変わらずが65銘柄だった。

<10:38> 日経平均は安値もみあい、上海株は反発で始まる

日経平均は安値もみあい。2万2000円付近で推移している。取引時間中としては4月12日以来となる2万2000円割れとなる場面もあったが、上海総合指数が反発して始まったことで、下げ渋る動きとなっている。市場では「上海株の反発は安心材料だが、米中交渉の先行きは不透明であり、戻りは鈍そうだ。日本株も安心して買える環境ではない」(国内証券)との声が出ている。

<09:15> 寄り付きの日経平均は続落、下げ幅200円超 米中通商協議に暗雲

寄り付きの東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比74円33銭安の2万2184円40銭となり、続落した。寄り後に下げ幅は200円を超えている。国内連休中に為替が1ドル110円台後半まで円高方向に振れたほか、トランプ米大統領が中国からの輸入品2000億ドル相当に対する追加関税を10日に10%から25%に引き上げると表明したことで、米中通商協議を巡る懸念が広がった。鉱業、機械、輸送用機器などが安い。半面、情報・通信、水産・農林などはしっかり。

<08:34> 寄り前の板状況、主力輸出株はまちまち

市場関係者によると、寄り前の板状況は、主力輸出株でトヨタ自動車、パナソニックが売り優勢。ホンダ、キヤノン、ソニーは買い優勢とまちまち。指数寄与度の大きいファーストリテイリング、ファナックは売り優勢となっている。

メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループがやや売り優勢。みずほフィナンシャルグループは売り買い拮抗している。

東証第1部出来高上位50銘柄

東証第1部値上がり率上位50銘柄

東証第1部値下がり率上位50銘柄

日経225先物

SGX日経225先物

TOPIX先物

日経225オプション

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