［東京 ８日 ロイター］ -
＜１６：１８＞ 日経平均・日足は「小陰線」、売られ過ぎ示唆 25日線から乖離拡大
日経平均・日足は「小陰線」となった。終値は２万４７９０円９５銭。上ヒゲの長い上影陰線の形状で、売り勢力の強さが示される。一方、２５日移動平均線（２万６８００円４９銭＝８日）からの乖離率がマイナス７．５０％となり、売られ過ぎが示唆される。引き続きボリンジャーバンドのマイナス３シグマ（２万４６９３円７６銭＝同）に近く、反発力が蓄積される水準となっている。
＜１５：４５＞ 新興株市場は5日続落、ジャスダックは連日の安値更新
新興株市場は、東証マザーズ指数と日経ジャスダック平均がともに５日続落した。ウクライナ情勢の不透明感が引き続き重しとなったほか、原油高による経済への悪影響が警戒された。ジャスダックは連日で昨年来安値を更新した。
マザーズ総合は前営業日比１．４８％安。朝方には自律反発狙いの買いが入ってプラスとなる場面もあったが、短時間でマイナスに転じた。メルカリやＡｐｐｉｅｒ Ｇｒｏｕｐが昨年来安値を更新したほか、サンバイオもさえなかった。一方、アスカネットが一時ストップ高、そーせいグループは堅調だった。
日経ジャスダック平均は前営業日比１．２３％安。２０２０年８月以来の安値を更新した。アサカ理研が軟調だったほか、セリアが昨年来安値を更新した。半面、山大やウエストホールディングスは堅調だった。
＜１４：４０＞ 日経平均は一時400円超安、原油高への警戒感くすぶる
日経平均は一時４００円超安となった。午後は前引け時点より安い水準で始まり、その後も次第に下げ幅を拡大した。
ＷＴＩ原油先物は、朝方に１バレルあたり１１７ドル付近に低下していたが、足元では１２１ドル台に上昇しており「原油価格が再上昇するとの警戒感がくすぶっている」（国内証券）との声が聞かれる。米株先物が軟調に推移していることも、投資家心理の重しになっている。
＜１３：２３＞ 日経平均は軟調、メジャーＳＱを前にポジション調整も
日経平均は軟調な推移を継続している。米株主要３指数の先物がいずれも小安く推移する中、前引け時点より下げ幅を拡大している。
きょうは安く寄り付いた後に一時プラスに転じ、その後は再び売られて下げ幅を広げるなど相場が振らされている。目立った手掛かりを欠く中、市場では「出来高もそれなりにあり、週末の先物・オプションの特別清算指数算出（メジャーＳＱ）を前にしたポジション調整の動きもありそうだ」（国内証券）との声が聞かれた。
＜１１：５０＞ 前場の日経平均は続落、２万５０００円近辺では買い戻しも
前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比７７円８９銭安の２万５１４３円５２銭と、３日続落して午前の取引を終えた。朝方はロシアとウクライナの停戦交渉の難航や原油価格の高止まりが嫌気され、心理的節目である２万５０００円を下回る水準での値動きが続いた。ただ、２万５０００円近辺では値ごろ感を意識した買いも入り、売り一巡後は下げ幅を縮小した。
７日の米国株式市場は主要株価３指数が大幅続落した。原油価格の高騰を受け、インフレ懸念が高まった。ナスダックは昨年１１月１９日に付けた終値での最高値を２０％下回って引けた。
日経平均は寄り付きで連日の昨年来安値（２万５００６円２６銭＝７日）を更新し、心理的節目の２万５０００円を２０２０年１１月１０日以来、約１年４カ月ぶりに下回った。その後は国内年金勢や個人投資家による買いが観測され、一時プラス転換したものの、再びマイナス圏に沈んだ。ただ、原油価格の高騰は前日までに先行して織り込んでいたこともあり、米市場のような波乱要因にはならなかった。
市場では「日経平均は前日までの２営業日で１３００円以上下落するなど売られ過ぎのシグナルもあり、買い戻しが広がった。ただ、ウクライナ情勢は緊張緩和の兆しが見えないため、上値も重い」（国内証券）との声が聞かれた。
ＴＯＰＩＸは０．５２％安の１７８４．６６ポイントで午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆９３８６億３１００万円だった。東証３３業種は石油・石炭製品、鉱業、鉄鋼、非鉄金属、卸売業などの２３業種が値下がり。電気機器、倉庫・運輸関連、サービス業などの１０業種は値上がりした。
個別では、前日までに大幅安となっていたファナック、東京エレクトロン、ダイキン工業、アドバンテストなどの値がさ株がしっかり。半面、ファーストリテイリング、ソフトバンクグループは売られた。
そのほか、前日に逆行高となったＥＮＥＯＳホールディングス、ＩＮＰＥＸなどの石油関連株や三菱商事などの商社株は利益確定売りに押され軟調。日野自動車は４日発表したエンジン性能を偽る不正行為が引き続き嫌気され、連日のストップ安となった。
東証１部の騰落数は、値上がりが８１２銘柄（３７％）、値下がりは１２６６銘柄（５８％）、変わらずは９８銘柄（４％）だった。
＜１０：２０＞ 日経平均は２万５０００円回復しプラス圏、買い戻し広がる
日経平均は２万５０００円台を回復し、プラスに転換した。足元は５０円ほど高い２万５２００円台半ばを推移している。
市場では「前日に大きく下落した銘柄を中心に、値ごろ感から買い戻す動きが広がっている」（国内証券）との声が聞かれる。ただ、ウクライナ情勢を巡っては依然として不透明感が残るため、取引時間中にネガティブな関連報道が出れば、再び下に振れる可能性があるという。
午前１０時１５分現在の東証１部の売買代金は１兆３５８６億４５００万円。個別では、ファナック、ダイキン工業、エムスリー、東京エレクトロンなどの値がさ株がしっかり。４銘柄で日経平均を約６７円押し上げる格好となっている。
＜０９：１５＞ 寄り付きの日経平均は続落、2万5000円割れ 20年11月以来
寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比２４７円０６銭安の２万４９７４円３５銭と３日続落した。昨年来安値（２万５００６円２６銭＝７日）を連日更新したほか、心理的節目の２万５０００円を割り込んだ。同水準を下回るのは２０２０年１１月１０日以来、約１年４カ月ぶり。
ＴＯＰＩＸは同１％超安の１７７５ポイント近辺と２０２０年１２月以来の水準。東証３３業種では、空運業、鉄鋼、鉱業、海運業、石油・石炭製品、銀行業などの３２業種が値下がり。値上がりは医薬品の１業種にとどまっている。
７日の米国株式市場は原油価格の高騰を受け、インフレ懸念が高まり主要３株価指数が大幅に続落した。ウクライナとロシアの停戦交渉も進展が乏しく、世界的なリスクオフムードが広がっている。
＜０８：４５＞ 寄り前の板状況、主力株はおおむね売り優勢
市場関係者によると、寄り前の板状況は、ソニーグループ、キーエンス、リクルートホールディングス、ＮＴＴ、信越化学工業が売り優勢、トヨタ自動車が売り買い拮抗。
指数寄与度の大きい東京エレクトロン、ファーストリテイリングが売り優勢。
メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループが売り買い拮抗となっている。
東証第１部出来高上位５０銘柄
東証第１部値上がり率上位５０銘柄
東証第１部値下がり率上位５０銘柄
日経２２５先物
ＳＧＸ日経２２５先物
ＴＯＰＩＸ先物
日経２２５オプション
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