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〔マーケットアイ〕株式:日経平均・日足は「小陰線」、売られ過ぎ示唆 PERは12倍割れ

[東京 9日 ロイター] -

<16:15> 日経平均・日足は「小陰線」、売られ過ぎ示唆 PERは12倍割れ

日経平均・日足は長い上ヒゲと短い下ヒゲを伴う「小陰線」となり、売り勢力の強さが示された。終値は2万4717円53銭。25日移動平均線(2万6709円11銭=9日)からの乖離率はマイナス7%を超えており、売られ過ぎも示唆される。

8日時点の日経平均のPER(株価収益率)は11.94倍で、12倍を下回るのは2020年4月以来。市場では、割安感に着目した資金が流入しやすいとの見方があった。

<15:45> 新興株市場はまちまち、ジャスダックは小反発

新興株市場はまちまち。東証マザーズ指数が6日続落、日経ジャスダック平均が6日ぶりに反発した。ウクライナ情勢の不透明感が引き続き重しとなっているが、ジャスダック市場では割安感に着目した買い戻しの動きがみられた。

マザーズ総合は前営業日比1.77%安の669.67ポイント。2月24日に更新した昨年来安値(648.20ポイント)に再び接近した。個別では、メルカリ、サンバイオ、フリーなどの大型株が軟調。プラスアルファ・コンサルティング、アドベンチャーは買われた。

日経ジャスダック平均は前営業日比0.11%高。個別では、佐渡汽船、フルヤ金属、セリアなどが買われ、日本マクドナルドホールディングス、アンビスホールディングスなどが売られた。

<13:35> 後場の日経平均は一時マイナス圏に接近、不安定な展開続く

後場の日経平均は上げ幅を縮小している。一時、前営業日比19円83銭高の2万4810円78銭できょうの安値をつけ、マイナス圏に接近した。足元の株価は前営業日比100円ほど高い2万4900円台近辺。ウクライナ情勢の改善の兆しが見えない仲、原油市場では米WTI先物が4日続伸し2ドル(2%)超高の1バレル=125ドル近辺と高止まり傾向が続いており、不安定な展開が続いている。

市場では、「グローバル企業が相次いでロシア事業からの撤退に動いている仲、日本企業の対応が遅れている。今後対応を急ぐとされており、業績への懸念が意識されはじめている」(国内証券)との声が聞かれた。

TOPIXは0.50%高の1770ポイント近辺。午後1時30分現在の東証1部の売買代金は2兆0650億2400万円となっている。東証33業種では、空運業、ゴム製品、銀行業、その他金融業などの23業種が値上がり。電気・ガス業、医薬品、精密機器などの10業種は値下がり。

<11:50> 前場の日経平均は反発、自律反発狙いの買い 資源高懸念は重し

前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比182円78銭高の2万4973円73銭と、反発して午前の取引を終えた。自律反発狙いの買いが先行して朝方に高く始まった後も、堅調な推移となった。一方、資源高への警戒感は根強く、伸び悩んだ。

日経平均は、小高く寄り付いた後も上げ幅を拡大した。前日までの3営業日で1700円超下落しており、自律反発を期待した買いが先行した。米株先物が小高く推移したほか、為替が円安よりに推移したことも相場の支えになって一時、前営業日比293円13銭高の2万5084円08銭に上昇した。

ウクライナ情勢の解決の糸口が見えない中、「割安なうえ、地理的に遠い日本株に資金を移す動きもありそうだ」(ピクテ投信投資顧問の糸島孝俊ストラテジスト)との見方が聞かれた。

もっとも、資源価格が高止まりする中、インフレと景気後退が同時進行するスタグフレーションに向かいかねないとの警戒感も市場ではくすぶっており、前引けにかけては戻り売りに上値を抑えられ伸び悩んだ。

TOPIXは1.00%高の1777.40ポイントで午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆6027億9900万円だった。東証33業種では、値上がりは空運業やゴム製品、鉱業など27業種で、値下がりは電気・ガス業や精密機器、医薬品など6業種だった。

個別では、トヨタ自動車やANAホールディングス、INPEXが堅調だったほか、東京エレクトロンなどの半導体関連も総じてしっかり。一方、東京電力ホールディングスなど電力株が売られたほか、キッコーマン、リクルートホールディングスもさえなかった。

指数寄与度の大きいファーストリテイリングやソフトバンクグループは値上がりし、東京エレクトロンを含む3銘柄で日経平均を90円超押し上げた。

東証1部の騰落数は、値上がりが1498銘柄(68%)、値下がりは585銘柄(26%)、変わらずは96銘柄(4%)だった。

<10:13> 日経平均は売買交錯、自律反発期待とスタグフレーションへの警戒感が綱引き

日経平均はプラス圏で売買が交錯している。前日までの3営業日で日経平均は1700円超下落しており、自律反発を期待した買いが支援している。

一方、資源価格高騰によるインフレ高進が消費や企業業績を圧迫し、インフレと景気後退が同時進行するスタグフレーションに向かいかねないとの警戒感も市場ではくすぶっており「戻りを試す展開だが、上値は重い」(国内証券)という。

足元では、前日までに売られていたファーストリテイリングやソフトバンクグループが買い戻され、2銘柄で指数を80円超押し上げている。

東証33業種では、空運業や鉱業、輸送用機器など24業種が値上がり。一方、値下がりは電気・ガス業や精密機器、医薬品など9業種となっている。「基本的には、これまで売られた銘柄の買い戻しが中心のようだ」(別の国内証券)という。

<09:06> 日経平均は反発スタート、自律反発ねらいの買い先行

寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比85円54銭高の2万4876円49銭と、反発してスタートした。自律反発ねらいの買いが先行した形となっている。その後も、100円超高に上値を伸ばしている。

主力株では、トヨタ自動車がしっかり、ソニーグループがほぼ横ばいとなっている。半導体関連や電子部品はプラスが目立つ。東京エレクトロンは横ばい圏。

指数寄与度の大きいファーストリテイリングやソフトバンクグループは堅調となっている。

<08:44> 寄り前の板状況、トヨタは買い優勢・東エレクは売り優勢

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車、信越化学工業は買い優勢。ソニーグループは売り買い拮抗。キーエンス、リクルートホールディングス、NTTは売り優勢。

指数寄与度の大きい東京エレクトロンは売り優勢、ファーストリテイリングは買い優勢。

メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループが買い優勢、みずほフィナンシャルグループが売り買い拮抗。

東証第1部出来高上位50銘柄

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