［東京 １０日 ロイター］ -
＜１６：０３＞ 日経平均・日足は「大陽線」、5日ぶりに5日線上回る
日経平均・日足は「大陽線」となった。終値は２万５６９０円４０銭。ほぼ「陽の寄付き坊主」の形状で上ヒゲも短く、買い方の強気姿勢が示された。５営業日ぶりに終値で５日移動平均線（２万５２８１円１５銭＝１０日）を上回り地合いが改善。上方向では、１月以降の下値支持線となっていた心理的節目２万６０００円が目先の抵抗線として意識されそうだ。
＜１５：５０＞ 新興株市場はマザーズが7日ぶり反発、ジャスダックは続伸
新興株市場は、東証マザーズ指数が７日ぶりに反発したほか、日経ジャスダック平均が続伸した。原油高が一服し、資源高が世界景気を冷やすといった過度な警戒感が和らいだ。米国市場でハイテク株比率の高いナスダック総合が大幅高となり、物色が広がった。
マザーズ総合は前営業日比４．０１％高。値がさのメルカリや、ビジョナル、そーせいグループの上昇が指数の押し上げに寄与した。アプリックスやウォンテッドリーはさえなかった。
日経ジャスダック平均は前営業日比１．２８％高。Ｍｉｐｏｘや芝浦電子がしっかりだった一方、第一商品やアミタホールディングスは軟調だった。
＜１３：３７＞ 日経平均は1000円超える上昇 断続的な買い戻しの動き
日経平均は後場一段高となり、上昇幅は１０００円を超えた。市場では断続的に買い戻す動きが観測されている。「ウクライナとロシアの外相がトルコで会談する予定と伝わっており、停戦に向けた協議進展への思惑も支えになっていそうだ」（国内証券）という。
東証３３業種では３２業種が値上がり。値上がり率上位には、その他金融業やガラス・土石製品、化学工業などが並ぶ。値下がりは鉱業の１業種のみ。
東証１部の騰落数は、値上がりが２１２１銘柄（９７％）、値下がりは４４銘柄（２％）、変わらずは１４銘柄となっている。
＜１１：５０＞ 前場の日経平均は急反発し950円高、原油高一服で景気減速懸念が後退
前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比９５０円３２銭高の２万５６６７円８５銭と、５営業日ぶりに反発して午前の取引を終えた。高騰していた原油相場の落ち着きのほか、米株市場での大幅上昇やウクライナ情勢の好転期待が支えとなった。日経平均は前日までの４営業日で１８００円超下落したため、このところ売られていた銘柄を中心に自律反発を期待した買いが活発化した。
石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）主要国のアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）は９日、増産を検討する意向を表明した。ＵＡＥの駐米大使もツイッターで、「われわれは増産に前向きだ。ＯＰＥＣに生産量引き上げを促していく」とコメントした。米ＷＴＩ原油先物は一時、１バレル＝１０３．６３まで下落した。
日経平均は寄り付きで心理的節目の２万５０００円を回復した後もじりじりと上値を伸ばし、９７９円７０銭高の２万５６９７円２３銭で高値をつける場面があった。 このところ売られていた銘柄を中心に買い戻しの動きが活発化し、東証１部の騰落率では値上がり銘柄が全体の９７％を占めた。
市場では「原油価格の下落や米株高のほか、ウクライナ情勢に関してはゼレンスキー大統領が停戦について言及するなど、好転の兆しが見えてきた。地合いが改善されている」（国内証券）との声が聞かれた。
ＴＯＰＩＸは３．５８％高の１８２１．８３ポイントで午前の取引を終了。東証１部の売買代金は１兆６２７４億５３００万円だった。東証３３業種では、鉱業を除く３２業種が値上がり。ガラス・土石製品、輸送用機器、その他金融業、化学工業、空運業、保険業などが値上がり率上位となった。
個別では、ＩＮＰＥＸ、石油資源開発、富士石油、出光興産などの石油関連株が軟調。原油価格の急落を手掛かりに、これまで織り込まれてきた過度な業績押し上げ期待が後退した。コスモエネルギーホールディングスは筆頭株主の売り出し発表が嫌気され、１４％超安となった。
そのほか、東京エレクトロン、ファーストリテイリング、信越化学工業、リクルートホールディングス、などの主力株が大幅高となった。
東証１部の騰落数は、値上がりが２１０５銘柄（９６％）、値下がりは５５銘柄（２％）、変わらずは１９銘柄だった。
＜１０：４０＞ 日経平均は８００円超高、ＴＯＰＩＸ３％超高 リバウンド狙いの買い
日経平均は上げ幅を拡大し、前営業日比８００円超高の２万５５００円台半ばを推移している。日経平均は前日までの４営業日で１８００円超下落したため、このところ売られていた銘柄を中心に自律反発を期待した買いが活発化している。ＴＯＰＩＸも３％超の１８２０ポイント近辺としっかり。
市場では「原油価格急騰の一服感のほか、欧州・米国株が上昇したため、リバウンド狙いの買いが入りやすい」（国内証券）との声が聞かれる。ただ、ウクライナ情勢を巡っては緩和の兆しが見られないため、上昇は一時的となる可能性が高いという。
午前１０時３０分現在の東証１部の売買代金は１兆２３０３億９７００万円。騰落率では値上がり銘柄が全体の９７％を占めている。個別では、東京エレクトロン、信越化学工業、リクルートホールディングス、ファーストリテイリング、ソニーグループなどの主力株が大幅高。ＩＮＰＥＸ、大平洋金属などの資源株は利益確定売りに押される展開となっている。
＜０９：１５＞ 寄り付きの日経平均は反発後７００円超高、米株高などを好感
寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比３９０円９４銭高の２万５１０８円４７銭と４営業日ぶりに反発した。寄り付きで心理的節目２万５０００円を回復した後も上げ幅を拡大し、足元の株価は７００円超高の２万５４００円台前半を推移している。
ＴＯＰＩＸは同３％超高の１８１２ポイント近辺。東証３３業種では、空運業、ガラス・土石製品、輸送用機器、化学工業などの３１業種が値上がり。値下がりは鉱業、石油・石炭製品の２業種にとどまっている。
９日の米国株式市場は主要株価３指数が大幅に反発した。高騰していた原油相場が落ち着き、景気減速懸念が和らいだ。
＜０８：４５＞ 寄り前の板状況、主力株は全面的に買い優勢
市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車、ソニーグループ、キーエンス、リクルートホールディングス、信越化学工業が買い優勢、ＮＴＴが売り買い拮抗。
指数寄与度の大きい東京エレクトロン、ファーストリテイリングが買い優勢、
メガバンクでは、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループが買い優勢となっている。
東証第１部出来高上位５０銘柄
東証第１部値上がり率上位５０銘柄
東証第１部値下がり率上位５０銘柄
日経２２５先物
ＳＧＸ日経２２５先物
ＴＯＰＩＸ先物
日経２２５オプション
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