[東京 24日 ロイター] -
<15:40> 日経平均・日足は「中陽線」、最強の買いサイン「並び赤」が出現
日経平均・日足は「中陽線」。前日に目先天井形成を示唆する「三空」で長めの陽線を引いた後、ほぼ同じ長さの陽線を引くなど、基調の強さに変化がないことを示した。それどころか、今回はマド空けで出現すると最強の買いサインとも言われる「並び赤」のパターンとなっている。ここまで定石破りとも言える強さを示してきたが、さらに「理外の理」の上昇相場を演じる可能性が出てきた。
当面の目安としては、200日移動平均線(2万8278円04銭=同)が注目されるが、これを更新するようなことがあれば、昨年末からの下げ相場にピリオドを打つことになりそうだ。
<15:10> 新興株市場はしっかり、日経ジャスダック平均は8日続伸
新興株市場は、しっかり。東証マザーズ指数が続伸、日経ジャスダック平均が8日続伸した。市場では「地合い好転が顕著となり、値幅取りの動きが活発化している」(国内証券)との声が聞かれる。
マザーズ総合は前営業日比1.33%高。直近IPOのエッジテクノロジーがしっかりとなったほか、メルカリやフリーも堅調となった。半面、前日に新規上場したTORICOは軟化した。
日経ジャスダック平均は前営業日比0.38%高。フェローテックホールディングス、ウエストホールディングスがしっかりとなったほか、テラが急伸した。半面、GFA、久世ANAPなどがさえない。
<14:40> 日経平均はプラスに転換、期末意識した買い戻しや配当取りが支え
日経平均はプラスに転換。次第に2万8000円を固める動きとなってきた。市場関係者によると「不透明感が残り、新年度を見通すのは難しいものの、期末を意識して、これまでヘッジで売り建てていた玉を買い戻す動きや、配当金取り狙いの買いが株価を支えている」(国内証券)という。
<14:20> 日経平均は急速に引き戻す、原油価格反落など手掛かり
日経平均は急速に引き戻して2万8000円台を回復し、前日比プラスの水準まであと一歩のところまできている。朝方は原油価格の先行き警戒感が気にされたものの、時間外取引で原油先物が反落したことが手掛かりにされ、再び買い戻す動きが活発化している。
市場では「ウクライナ情勢をはじめ不透明感は残っているものの、期末接近による配当取りのニーズが強いことを踏まえると、ここでは売り込みにくくなりそうだ」(国内証券)との声が聞かれた。
<11:45> 前場の日経平均は反落、インフレ警戒が重し 連騰の反動も
前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比312円40銭安の2万7727円76銭と、反落して午前の取引を終えた。原油先物の強い基調が継続し、インフレ高進と景気後退が同時進行するスタグフレーションへの警戒感が相場の重しとなった。前日までの7連騰を受け、利益確定や戻り待ちの売りが出やすかった。
日経平均は反落して寄り付いた。WTI原油先物が上昇する中、一時415円54銭安の2万7624円62銭に下げを拡大する場面もあった。きょうは主要国(G7)首脳会議、北大西洋条約機構(NATO)首脳会議が開催される。ロシアに対する追加制裁が見込まれ「エネルギーの供給制約への思惑が強まりかねない」(国内証券)との警戒感も聞かれた。
前日までの7連騰で2800円超上昇しており、利益確定や戻り待ちの売りが出やすかった。市場では「前日までの上昇は、腰の入った買いというより、買い戻しが中心だっただけに、過熱感も意識された。いったん押し目があるのはおかしくない」(証券ジャパンの大谷正之投資情報部部長)との声が聞かれた。
もっとも、売り一巡後は下げ渋った。配当権利付き最終日となる29日を前に、配当権利狙いや機関投資家のドレッシング買い、再投資への思惑など「需給面での下支えがありそうだ」(大谷氏)との見方も聞かれた。
TOPIXは0.99%安の1959.14ポイントで午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆4938億3400万円だった。東証33業種では29業種が値下がりした。値下がり率の上位には海運業や小売業、建設業などが並んだ。値上がりは鉱業や非鉄金属、輸送用機器など4業種だった。
個別では、川崎汽船など海運株が大幅安となった。アドバンテストや村田製作所がさえなかったほか、ファーストリテイリングも安かった。一方、INPEXや住友金属鉱山がしっかり。自社株買いを発表したトヨタ自動車、ヤマハ発動機も堅調だった。
東証1部の騰落数は、値上がりが301銘柄(13%)、値下がりは1826銘柄(83%)、変わらずは53銘柄(2%)だった。
<11:02> 日経平均は下げ渋り、75日線を維持し底堅さへの意識も
日経平均は下げ渋る動きとなっている。日経平均は上値の重さがつきまとうが、2万7400円台後半を通る75日移動平均線を維持しており「相場の強い状況は続いている」(国内証券)との思惑も聞かれる。
インフレ高進と景気後退が同時進行するスタグフレーションへの警戒感が相場の重しとなっている。原油高がインフレを加速させるリスクが意識されており、WTI先物で1バレルあたり120─130ドルと上昇基調が強まれば「投資家心理がさらに弱気になりかねない」(別の国内証券)と懸念されている。
一方、WTI先物は7日に一時130ドル台に上昇した局面でいったんピークをつけたとの見立てから「今のところ、極端な資源高は想定しなくていいのではないか」(同)との声も根強い。
<10:08> 日経平均は一時400円超安、原油価格次第で下げ余地も
日経平均は一時400円超の下落となった。足元では下げ渋っているが「原油先物の動向次第では、大きな下げ余地が残されている」(国内証券)との見方も聞かれる。米WTI原油先物は一時、3月9日以来となる高水準の116ドル台に上昇する場面があった。
きょうは主要国(G7)首脳会議、北大西洋条約機構(NATO)首脳会議が開催される。ウクライナ侵攻を巡ってロシアへの追加制裁が見込まれ「エネルギーの供給制約への思惑が強まりかねない」(別の国内証券)と警戒する声も聞かれる。
東証33業種では、値上がりは、資源高を受けた鉱業と非鉄金属の2業種にとどまる。31業種が値下がりしており、値下がり率上位には海運業や精密機器、金属製品などが並んでいる。東証1部の騰落数は、値上がりが287銘柄(13%)、値下がりは1829銘柄(83%)、変わらずは62銘柄(2%)となっている。
<09:04> 日経平均は反落スタート、米株下落を嫌気 ハイテク株が弱い
寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比346円39銭安の2万7693円77銭と、反落してスタートした。前日の米株安を嫌気する形となっている。
ソニーグループがマイナスのほか、東京エレクトロンなど半導体関連株や電子部品株といったハイテク株は総じて弱い。指数寄与度の大きいファーストリテイリングは軟調、ソフトバンクグループは小安い。一方、トヨタ自動車はしっかり。
<08:25> 寄り前の板状況、トヨタは買い優勢・東エレクは売り優勢
市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車は買い優勢、ソニーグループ、キーエンス、リクルートホールディングス、NTT、信越化学工業は売り優勢。
指数寄与度の大きい東京エレクトロン、ファーストリテイリングは売り優勢。
メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループが売り優勢。
東証第1部出来高上位50銘柄
東証第1部値上がり率上位50銘柄
東証第1部値下がり率上位50銘柄
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