July 31, 2019 / 6:23 AM / 18 days ago

〔マーケットアイ〕株式:新興株市場は堅調、好決算企業に物色

    [東京 31日 ロイター] -   
    <15:16> 新興株市場は堅調、好決算企業に物色
    
    新興株市場は堅調。日経ジャスダック平均は反発、東証マザーズ指数は3日続伸となった。東証1部の
大型株が軟調に推移する中、決算発表した値動きのいい銘柄が物色された。
    個別銘柄では、APAMAN        がストップ高比例配分。医学生物学研究所        は大幅反発。
ニューフレアテクノロジー        が年初来高値更新。メディア工房        が一時ストップ高。このほか
セプテーニ・ホールディングス        、弁護士ドットコム        なども買われた。
    マザーズ市場に新規上場したツクルバ        は公開価格と同じ2050円で初値を形成。2250円
まで買われたが、その後は伸び悩み、2117円で取引を終了した。
 
    
     <14:18> 日経平均は小動き、引き続き様子見ムード
    
    日経平均は小動き。2万1500円台半ばで推移している。国内主力企業の決算、米連邦公開市場委員
会(FOMC)、米中通商協議とイベントが多く、様子見ムードが出ている。
    個別銘柄は前日発表した決算内容を手掛かりに売買されている。好決算を発表したソニー        、Z
OZO        、アンリツなど        が大幅高。一方、任天堂        は軟調に推移している。 
    市場からは「後場は材料に乏しい。米中通商協議についても現時点で情報がない。きょうはこのままの
水準で取引を終了し、変動はあす以降になるだろう」(証券ジャパンの調査情報部長、大谷正之氏)との声
が出ていた。
    
        
    <11:42> 前場の日経平均は反落、米中協議への警戒 銘柄入れ替えの影響も 
    
    前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比211円32銭安の2万1497円99銭となり、反落
した。トランプ米大統領が中国に警告を発し、通商協議に対する懸念が出ている。幅広い業種で売りが先行
した。国内企業のさえない決算や、米連邦公開市場委員会(FOMC)通過後の円高リスクに対する警戒な
ども上値を重くしたもようだ。
    
    トランプ米大統領は30日、ツイッターへの投稿で、中国に対して通商協議を巡り自身の1期目の任期
が終わるまで時間稼ぎをしないよう警告。2020年11月の米大統領選で再選されれば、通商協議の行方
はさらに厳しいものとなり、決裂する恐れもあるとの考えを示した。
    
    投資家心理が圧迫され、欧米市場で主要株価指数が下落。この流れを引き継ぐ形で、東京市場も安く始
まった。その後もじり安となり、200円を超える下げ幅となった。製造業を中心に4─6月期決算でさえ
ない内容が多いことが意識される中、日経平均の銘柄入れ替えの影響が出ているとの指摘も出ていた。
    
    市場では、日米金融政策の違いも話題になっていた。「日銀が前日の決定会合で金融政策を据え置いた
一方、米国は今晩のFOMCで25ベーシスポイントの利下げが確実視されている。円高懸念があるかもし
れない」(三木証券の投資情報課長、北澤淳氏)との声が出ていた。
    
    TOPIXは0.69%安で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆1260億円だった。東証
33業種では、電気・ガスを除く32業種が値下がり。その他製品、倉庫・運輸関連、輸送用機器、証券な
どが値下がり率上位に並んだ。午後は日銀のETF(上場投資信託)買いへの思惑が下値を支える可能性も
ある。
    
    東証1部の騰落数は、値上がりが548銘柄に対し、値下がりが1508銘柄、変わらずが81銘柄だ
った。
    
    
    <10:47> 日経平均は安値圏でもみあい、銘柄入れ替えに伴う換金売り
    
    日経平均は安値圏でもみあい、2万1500円台前半で推移している。
    欧米株安が投資家心理を圧迫していることに加え、日経平均の銘柄入れ替えの影響が出ているとの指摘
が出ていた。日本経済新聞社は8月1日から千代田化工建設        を除外し、バンダイナムコホールディ
ングス        を組み入れる。「225銘柄のウェートの高い銘柄を中心とした換金売りも、日経平均の下
落につながっている可能性が高い」(東海東京調査センターのシニアエクイティマーケットアナリスト、仙
石誠氏)との指摘が出ていた。
    
    
    <09:11> 寄り付きの日経平均は反落、欧米株安を嫌気
        
    寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比182円93銭安の2万1526円38銭となり、
反落した。欧米の株価指数が下落した流れを引き継ぎ、東京市場も売りが先行した。その後はやや下げ幅を
縮小した。
    電気機器以外の幅広い業種が売られている。銀行、石油・石炭、海運、その他製品、空運などが安い。
    
    
    <08:25> 寄り前の板状況、主力輸出株はまちまち
    
    市場関係者によると、寄り前の板状況は、主力輸出株がまちまち。トヨタ自動車        が売り優勢、
ホンダ        、キヤノン        、パナソニック        は売り買い拮抗。ソニー        は買い優勢と
なっている。
    指数寄与度の大きいファーストリテイリング        は売り買い拮抗。ファナック        は買い優勢
。メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ        、三井住友フィナンシャルグループ<831
6.T>は売り優勢、みずほフィナンシャルグループ        は売り買い拮抗している。
    
    
    東証第1部出来高上位50銘柄       
    東証第1部値上がり率上位50銘柄       
    東証第1部値下がり率上位50銘柄       
    日経225先物        
    SGX日経225先物        
    TOPIX先物        
    日経225オプション            
    株式関連指標の索引ページ        
    関連アプリ:インデックスムーバー(トムソン・ロイターEIKON検索ボックスで“IMO”と入力)

    
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