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〔マーケットアイ〕株式:日経平均・日足は「下影陰線」、25日線がローソク足に接近

[東京 21日 ロイター] -

<16:05> 日経平均・日足は「下影陰線」、25日線がローソク足に接近

日経平均・日足は下に長いヒゲを伴う「下影陰線」。高値圏で出現した場合は下落への転換の象徴とされ、目先的には下降局面に突入する可能性を示唆している。

また、25日移動平均線(2万6469円68銭=21日)がローソク足に接近しつつあり、心理的に売りが先行しやすくなる状況を表している。

<15:40> 新興株市場はまちまち、IPOラッシュで中小型株に資金流れる

新興株市場はまちまち。日経ジャスダック平均は続落、東証マザーズ指数は反落した。市場では「マザーズ市場は反落して取引を終えたものの、朝方は比較的堅調に推移していた。今週はマザーズを中心にIPOが相次ぎ、中小型株に投資家の資金が流れているようだ」(国内証券)との声が聞かれた。

この日マザーズ市場に新規上場したいつもは初値を形成せず、3545円買い気配で取引を終えた。上場2日目のココペリは公開価格の2.25倍の3610円で初値を形成した後、上値を伸ばし、ストップ高で取引を終了。

日経ジャスダック平均は0.40%安。個別では、アサカ理研が一時ストップ高となったほか、HAPiNSも高い。半面、細谷火工、不二精機、メディアリンクスなどは安い。

マザーズ指数は0.84%安。個別では、バルミューダがストップ高で取引を終え、そーせいグループ、メドレーなども高い。一方、フリー、BASEなどはさえない。

<14:20> 日経平均は下げ幅縮小、ソフトバンクGが堅調で相場下支え

後場の日経平均は下げ幅を縮小し、前営業日比80円ほど安い2万6600円台後半で推移している。米株先物がプラスに転じたことが相場の支えとなっているほか、指数寄与度の高いソフトバンクグループが1.7%高で推移し、日経平均を30円ほど押し上げている。

市場からは「明日以降、米国の景況感を表す経済指標の発表が相次ぐことから、今日は様子見という市場参加者も多いようだ」(国内証券)との見方が聞かれ、大引けにかけて一進一退の動きとなるのではないかとの見通しが示されいる。

<13:35> 日経平均は後場マイナス圏で小動き、米株先物軟調で

後場に入り、日経平均はマイナス圏で小動き。足元は前営業日比110円ほど安い2万6600円台半ばで推移している。市場からは「きょうは材料が乏しい中、朝方に小幅高で推移していた米株先物がマイナスに転じ、日本株市場の重しとなっているようだ。引き続き米株先物やアジア株の動きをにらんだ展開となるのではないか」(国内証券)との声が聞かれた。

英国で変異種の新型コロナウイルスが広がっていることについては、「現時点では、日本株市場への大きな影響はみられない。ただ、日本でも同じように変異種のウイルスの感染が確認されると、マーケットの混乱につながる可能性はあるだろう」(同)と指摘されており、世界経済の回復が遅れるとの懸念が広がるとして警戒感を示す声も多い。

<11:50> 前場の日経平均は続落、朝高後値を消す 感染拡大が重し

前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比159円79銭安の2万6603円60銭となり、続落した。朝方は反発スタート後、年初来高値更新となったが、その後は国内での新型コロナウイルスの感染拡大や欧州での変異種の発生などに対する警戒感から、徐々に値を消す展開となった。日経平均は利益確定売りに押され、一時229円安となった。

TOPIXは0.65%安で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆0180億3000万円と薄商い。東証33業種では、その他製品、石油・石炭製品、鉱業などの29業種が値下がり。非鉄金属、銀行業、情報・通信業などの4業種は値上がりとなった。

米議会の与野党指導部は20日、9000億ドル規模の新型コロナウイルス追加経済対策で合意に達したと明らかにした。民主党のホイヤー下院院内総務によると、下院で21日に採決を実施し、その後、上院でも採決が行わる見通し。 ただ、株式市場では反応薄となり、日経平均は国内での新型コロナウイルスの感染拡大や英国の新型コロナ変異種の感染拡大が重しとなり、下げ幅を拡大する展開となった。

英ジョンソン首相は19日、感染力が最大で7割高いとみられる変異種の新型コロナウイルスが広がっているとして、首都ロンドンを含むイングランド南東部に事実上のロックダウン(都市封鎖)を再導入すると発表した。

市場からは「国内でのコロナ感染や英国でのロックダウンといったネガティブなニュースを受け、景気への影響が警戒されている。米追加経済対策合意で材料出尽くしとなっていただけに、利益確定売りが強まりやすい。実体経済への影響が見極められるまでは、上値は重くなるだろう」(国内証券)との声が聞かれた。

個別では、ジーンズメイトが急反発し東証1部の値上がり率第2位。18日、RIZAPグループの連結子会社であるジーンズメイト、ワンダーコーポレーション、HAPiNSの3社がそれぞれの株主総会の承認を前提に共同持ち株会社を設立し、経営統合すると発表したことが材料視されている。3社は上場廃止となり、持ち株会社が新たに上場申請する。HAPiNSは21.85%高、ワンダーコーポレーションは0.3%安となっている。

きょう東証1部に上場したポピンズは公開価格を6%下回る2679円で初値を形成後、2811円で前場の取引を終了した。

東証1部の騰落数は、値上がり600銘柄に対し、値下がりが1482銘柄、変わらずが102銘柄だった。

<11:13> 日経平均は一時200円超安、コロナ変異種を警戒

日経平均は前営業日比229円76銭安の2万6533円63銭で安値を付けた。市場では「国内での新型コロナウイルスの感染拡大に加え、欧州で新型コロナウイルスの変異種の感染拡大を受け、世界経済の回復が遅れるとの懸念が広がっている」(国内証券)との声が出ていた。

ジョンソン英首相は19日、感染力が従来のものより最大で7割高いとみられる変異種の新型コロナウイルスが広がっているとして、ロンドンを含むイングランド南東部に事実上のロックダウンを再導入すると発表した。

<10:00> 日経平均はマイナス転落、利益確定売り 感染拡大も重し

日経平均は前営業日比142円28銭高の2万6905円67銭で年初来高値を更新した後は、マイナス圏に転落し下げ幅を拡大した。現在前営業日比180円ほど安い2万6500円台後半での推移となっている。

市場では「今週25日は米国株式市場がクリスマスの祝日に伴い休場となるため、ここのところ高値圏で推移していた銘柄は利益確定売りに押されやすい。国内での新型コロナウイルスの感染拡大も重しとなっている」(国内証券)との声も聞かれた。

個別では、ファーストリテイリング、ファナックなどの指数寄与度の高い銘柄が軟調。2銘柄で日経平均を約55円ほど押し下げる要因となっている。

<09:11> 寄り付きの日経平均は反発、米追加経済対策合意が支え

寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比70円71銭高の2万6834円10銭となり、反発してスタート。その後も上げ幅を拡大し、年初来高値を更新した。バブル崩壊後の高値で、1991年4月以来の水準での推移となっている。米議会指導部で追加経済対策が合意されたことなどが好感されている。

東証33業種では、非鉄金属、銀行業、パルプ・紙などの20業種は値上がり。輸送用機器、電気・ガス業、証券業などのなどの13業種は値下がりとなっている。

<08:40> 寄り前の板状況、ほぼ全面的に売り買い拮抗

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車、ソニー、キヤノン、東京エレクトロン、ソフトバンクグループが売り買い拮抗。ホンダが買い優勢。

指数寄与度の大きいファーストリテイリング、ファナックは売り買い拮抗。

メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループは売り買い拮抗となっている。

東証第1部出来高上位50銘柄

東証第1部値上がり率上位50銘柄

東証第1部値下がり率上位50銘柄

日経225先物

SGX日経225先物

TOPIX先物

日経225オプション

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