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〔マーケットアイ〕株式:新興株式市場は軟調、マザーズ指数は連日の年初来安値

    [東京 17日 ロイター] - 
    <15:10> 新興株式市場は軟調、マザーズ指数は連日の年初来安値
    
    新興株式市場は軟調。マザーズ指数が4日続落で、連日の年初来安値更新となった。日経ジャスダック
平均も続落。市場では「マザーズの主力として位置付けられる銘柄から、1部市場の値が軽い銘柄に資金シ
フトが起きている」(国内証券)との声も聞かれる。
    マザーズ総合は前営業日比2.06%安。メルカリ        、フリー        が続落したほか、ラキー
ル        。グローバルウェイ        も大幅安。半面、インティメート・マージャー        がストップ
高となった。
    日経ジャスダック平均は前営業日比1.19%安。ランシステム        が連日のストップ安となった
ほか、日本エマージェンシーアシスタンス        も大幅続落した。ワークマン        もさえない。一方
で、プロルート丸光        がストップ高に買われた。
    
    
    <14:20> 日経平均は小幅安の水準でもみあい、海運・倉庫を除き閑散商状
    
    日経平均は前日比小幅安の水準でもみあい。全体的に方向感に乏しく模様眺めムード。海運業、倉庫・
運輸関連業が活況を呈しているが、そのほかは閑散商状となっている。
    
    市場では「海運株の動きをみると、何かを買いたいという気分が残っているようだ。海運以外では、医
薬品、食料品などディフェンシブ銘柄が高い。地合いは悪化しているものの、リスクオフまでには至ってい
ない様子がうかがえる」(国内証券)との声が聞かれた。
    
    
    <13:10> 日経平均は一時マイナス圏、アジア株・米株先物の軟化が重し
    
    後場の日経平均は上げ幅を縮小し、一時マイナス圏に転落した。現在、前日終値(2万7523円19
銭=16日)近辺でのもみあいとなっている。個別では、朝方堅調だった東京エレクトロン        がマイ
ナス圏に沈んだ。時間外取引での米株先物や主要アジア株の軟化が重しとなっている。
    
    市場では「国内のコロナ新規感染者数は今週中に過去最多を更新する試算もあり、コロナの新規感染者
数のピークアウトが見えづらい。欧米株と違い、上値を追いづらい」(国内証券)との声が聞かれた。
    
    午後1時現在での東証1部の売買代金は1兆1939億9100万円。東証33業種では、鉄鋼、空運
業、石油・石炭製品、鉱業などの21業種が値下がり。海運業、医薬品、倉庫・運輸関連の12業種は値上
がりとなっている。TOPIXはマイナス圏。
        
    
    <11:50> 前場の日経平均は小幅反発、デルタ警戒で上値は重い
    
    前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比46円65銭高の2万7569円84銭と小幅に反発し
た。前日のダウ最高値更新を好感したほか、自律反発を狙った買いが優勢となった。ただ、新型コロナウイ
ルスの変異種「デルタ」の感染拡大が依然として警戒されており、積極的な上値追いの原動力にはならなか
った。
    
    16日の米国株式市場では、ダウとS&P500が5日連続で終値ベースの最高値を更新。ディフェン
シブ銘柄で買いが膨らんだほか、低調な中国指標を受け下落していた銘柄が切り返した。景気敏感セクター
は、中国の7月鉱工業生産と小売売上高の伸びが大幅に鈍化し市場予想を下回ったことで軟調だった。
    
    日経平均は、ダウ高が支えとなり寄り付きで4日ぶりに反発した。前日に453円安と大きく下げた反
動も手伝い、自律反発を見越した買いが活発化し一時219円92銭の2万7750円39銭で高値を付け
たが、その後は徐々に上げ幅を縮小しマイナス圏に接近する場面もあった。
    
    市場では、デルタ株の感染拡大や緊急事態宣言の延期・対象地域拡大により、経済正常化の遅れを懸念
する声が聞かれる。政府は17日、基本的対処方針分科会で緊急事態宣言の対象地域に新たに7府県を追加
する諮問案を提示。期間は9月12日までとし、今月31日に期限を迎える6都府県の宣言期間も延長する
。            

    市場では「(緊急事態宣言の延長・拡大は)ある程度織り込み済みではあるものの、この状況で上値を
追うのは難しい。夏季休暇から参加者が戻ってくるのを待っている状態」(国内証券)との声が聞かれた。
    
    TOPIXは0.02%安で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆0072億7100万円。
東証33業種では、鉄鋼、石油・石炭製品、空運業などの17業種が値下がり。空運業、医薬品、倉庫・運
輸関連などの16業種は値上がりした。

    個別では、東京エレクトロン        が小じっかり。16日発表した2022年3月期の業績予想の上
方修正が、市場予想を大幅に上回ったことが好感された。5G向けなど半導体の需要が旺盛で、同社の手掛
ける製造装置の市場拡大が続くとみている。年間の配当予想も1株1061円から1189円に上方修正し
た。
    エムスリー         、資生堂         、リクルートホールディングス         は軟調。第一三共 <4
568.T>、テルモ         、コナミホールディングス         は買われた。
    
    東証1部の騰落数は、値上がりが983銘柄、値下がりが1080銘柄、変わらずが117銘柄だった
。
    

    <11:10> 日経平均はマイナス圏に接近、緊急事態宣言の延長・拡大を嫌気か

    日経平均は上げ幅を縮小し、マイナス圏に接近している。現在、前営業日比20円ほど高い2万750
0円台前半。市場では「夏枯れ相場で市場参加者が少ないなか、デルタ株への警戒感や緊急事態宣言の対象
地域拡大の見通しが嫌気されているようだ」(国内証券)との声が聞かれる。
    
    政府は17日、専門家らによる基本的対処方針分科会で、緊急事態宣言の対象地域に新たに7府県を追
加する諮問案を提示した。期間は9月12日までとし、今月31日に期限を迎える6都府県の宣言期間も延
長する。            
    
    
    <09:58> 日経平均は上げ幅縮小、コロナへの警戒感が重し
    
    日経平均は朝方に2万7750円付近に上昇した後、徐々に上げ幅を縮小している。市場では、新型コ
ロナウイルスの変異種「デルタ」の感染拡大のピークアウトが見えにくいとして「積極的に上値を追いにく
い」(国内証券)との声が聞かれる。
    好決算を好感する動きが先行した東京エレクトロン        が上げ幅を縮めているほか、朝方にプラス
の場面があった外食や百貨店、旅行・レジャー、陸運といったリオープン(経済再開)銘柄の一角はマイナ
スに転じている。トヨタ自動車        やホンダ        、ソニーグループ        などの主力株もさえな
い。
    東証33業種では値上がりが13業種で、寄り付き直後に比べ減少している。
    
    
    <09:05> 日経平均は反発スタート、米株高を好感 好決算の東京エレク続伸

    寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比143円75銭高の2万7666円94銭となり、
反発して始まった。前日の堅調な米株価の推移を好感する形となっている。
    前日に業績見通しの上方修正を発表した東京エレクトロン        は続伸しており、半導体関連株は総
じてプラス圏で推移している。
    指数寄与度の大きいファーストリテイリング        やソフトバンクグループ        が小高い一方、
トヨタ自動車        やソニーグループ        は小安い。
    東証33業種では午前9時3分現在、27業種が上昇。上昇率上位にはガラス・土石製品、卸売業、医
薬品などが並んでいる。
    
    
    <08:45> 寄り前の板状況、トヨタや東京エレクは買い優勢
    
    市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車        、東京エレクトロン        、ホンダ
        は買い優勢。ソニーグループ        は売り優勢。ソフトバンクグループ        は売り買い拮抗
。
       
    指数寄与度の大きいファーストリテイリング        は売り買い拮抗、ファナック        は買い優勢
。
    
    メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ        、三井住友フィナンシャルグループ<8
316.T>、みずほフィナンシャルグループ        が、いずれも買い優勢となっている。
    
    
    東証第1部出来高上位50銘柄       
    東証第1部値上がり率上位50銘柄       
    東証第1部値下がり率上位50銘柄       
    日経225先物        
    SGX日経225先物        
    TOPIX先物        
    日経225オプション            
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