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〔マーケットアイ〕株式:新興株市場は軟調、マザーズ3%超安 やれやれ売り

[東京 13日 ロイター] - <15:45> 新興株市場は軟調、マザーズ3%超安 やれやれ売り

新興株市場は、東証マザーズ指数と日経ジャスダック平均がともに反落した。市場では「マザーズは前日の反動で、やれやれの売りが出た。底打ちとみるのは時期尚早」(国内証券)との声が聞かれる。

マザーズ総合は前営業日比3.59%安。個別では、メルカリ、フリー、ビジョナル、そーせいグループ、メドレーなどの大型株が大幅安となり、マザーズ指数を押し下げた。半面、エフ・コード、ロードスターキャピタル、アスタリスクは買われた。

日経ジャスダック平均は前営業日比0.48%安。個別では、ウエストホールディングス、ワークマン、東洋合成工業などが軟調。田中化学研究所、フルヤ金属、ドーンは買われた。

<14:50> 日経平均は下げ幅拡大、TSMC決算「サプライズなし」

日経平均は再び下げ幅を拡大する展開となっている。現在、前営業日比280円ほど安い2万8400円台後半。

取引時間中に半導体受託生産で世界最大手の台湾積体電路製造(TSMC)の決算が発表され、市場予想を上回ったことが伝わったが、市場では「半導体業界がいいことはわかっている。大きなサプライズになっていない」(国内証券)との声が聞かれる。

台湾TSMCが発表した2021年第4・四半期決算は、純利益が1662億台湾ドル(60億1000万米ドル)と市場予想の1616億台湾ドルを上回った。ロイター算出によると、前年比16.4%増。スマートフォンやラップトップ向け半導体の需要が高まった。

<13:35> 後場の日経平均は小動き、米PPIや高官発言控え様子見

日経平均は後場寄りで前営業日比287円48銭安の2万8427円60銭で安値をつけ、その後は値動きに乏しい展開が続いている。日経平均の後場の値幅は上下約70円にとどまっている。

13日は米国で12月PPI(卸売物価指数)の公表のほか、ブレイナード米FRB副議長発言がある。市場では「金融政策への見方を見極めたいとのポジション調整の動きもあるようだ」(国内証券)との声が聞かれる。

午後1時30分現在の東証1部の売買代金は1兆7525億4300万円。東証33業種では、精密機器、小売業、サービス業、陸運業などの20業種が値下がり。鉄鋼、非鉄金属、パルプ・紙などの13業種は値上がりとなっている。

<11:45> 前場の日経平均は反落、前日大幅高の反動 コロナ警戒も重し

前場の東京株式市場で、日経平均は前営業日比247円72銭安の2万8517円94銭と、反落した。朝方に安く始まった後も上値は重く、徐々に下げ幅を広げた。前日に大幅上昇した反動で売りが優勢となったほか、新型コロナウイルスの感染再拡大への警戒感も重しになった。

日経平均は約100円安で寄り付いた後も、戻り売りや利益確定売りが優勢となり下げを拡大した。米ハイテク株高を背景に、朝方は半導体関連や電子部品の買いが先行して指数を下支えしたが、前日に買い戻されていた銘柄も多く、次第に勢いを失った。米国の金融引き締め加速への警戒感は「ひとまず和らいだが、引き続きくすぶっている」(国内証券)との見方が出ていた。

新型コロナウイルスの国内感染再拡大への警戒感から、外食や百貨店、旅行、空運、陸運といったリオープン(経済再開)銘柄も軟調。ドル/円の円高が輸出関連株の重しになり、自動車株はまちまちの動きとなった。

一方、鉄鋼や非鉄金属といった景気敏感株の一角はしっかり。市場では「米金利が上昇局面にある中で、日本市場でもバリュエーションの低い銘柄の買いが継続した」(野村証券の澤田麻希ストラテジスト)との声が聞かれた。

TOPIXは0.58%安で午前の取引を終了。東証1部の売買代金は1兆3783億4900万円だった。東証33業種では、精密機器、小売業、サービス業など21業種が下落した一方、鉄鋼、非鉄金属、パルプ・紙など12業種が上昇した。

個別では、エイチ・アイ・エスやANAホールディングスが軟調だったほか、キーエンスも売られた。一方、日本製鉄や住友金属鉱山がしっかり。アドバンテストやINPEXも買われた。トヨタ自動車は上場来高値を更新した。

東証1部の騰落数は、値上がりが527銘柄(24%)、値下がりが1553銘柄(71%)、変わらずが105銘柄(4%)だった。

きょうは半導体受託生産で世界最大手の台湾積体電路製造(TSMC)の決算発表が予定されており、東京市場でも発表内容が材料視される可能性がある。

前日の米国市場では主要3指数が小幅に続伸した。昨年12月の消費者物価指数(CPI)が発表され、上昇率が数十年ぶりの高水準となったが、市場予想とおおむね一致。米連邦準備理事会(FRB)が一段の引き締めを余儀なくされるとの懸念が幾分和らいだ。

<10:05> 日経平均は上値重い、リオープン銘柄が安い 感染再拡大を警戒

日経平均は上値が重く、徐々に下げ幅を広げている。

新型コロナウイルスの新規感染者数が前日に東京都で2000人超、全国で1万人超となったことが伝わっており、外食や百貨店、旅行、空運、陸運といったリオープン(経済再開)銘柄はマイナスが目立つ。「経済正常化の遅れが意識させられ、投資家心理の重しになっている」(国内証券)という。

半導体製造装置などのハイテク株は、朝方に総じてプラスとなったが「前日に大幅に買い戻された後のため、上値余地は限られそう」(国内運用会社)との見方も聞かれる。足元ではマイナスの銘柄が増えてきている。

指数に対しては、プラス寄与トップのアドバンテストが7円程度押し上げている一方、マイナス寄与トップのファーストリテイリングが60円程度押し下げている。

<09:05> 日経平均は反落スタート、利益確定売りが優勢に

寄り付きの東京株式市場で、日経平均は前営業日比107円44銭安の2万8658円22銭と、反落して始まった。前日に大幅上昇したこともあって、利益確定売りが先行した。寄り付き後もやや下げ幅を広げた後、下げ渋っている。

トヨタ自動車やソニーグループといった主力株は小幅安。前日の米国市場でハイテク株高となった流れを受けて、東京エレクトロンなど半導体関連株は堅調な銘柄が目立つ。

指数寄与度の大きいファーストリテイリングやソフトバンクグループはマイナスで推移している。

<08:44> 寄り前の板状況、トヨタは売り買い拮抗・キーエンスは買い優勢

市場関係者によると、寄り前の板状況は、トヨタ自動車、ソニーグループ、NTT、信越化学工業は売り買い拮抗、キーエンスは買い優勢、リクルートホールディングスは売り優勢となっている。

指数寄与度の大きい東京エレクトロンは売り優勢、ファーストリテイリングは売り買い拮抗。

メガバンクでは、三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループがいずれも売り優勢。

東証第1部出来高上位50銘柄

東証第1部値上がり率上位50銘柄

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